研究者データベース
安藤 究 (アンドウ キワム)
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Last Updated :2024/03/19
研究活動情報
論文
- 近年における「祖父母・孫」関係研究の動向安藤 究『家族関係学』 39巻 57 - 68 2020年12月 [招待有り]
- 安藤 究『名古屋市立大学大学院 人間文化研究』 15 15 17 - 39 名古屋市立大学大学院人間文化研究科 2011年
- Kiwamu AndoInternational Journal of Japanese Sociology 14 1 32 - 51 2005年 [査読有り][招待有り]
- 祖親性（Grandparenthood）の国際比較における課題福祉社会学部論集 第20巻第2号 .1 - 15 2001年
- 祖親性(Grandparenthood)における時間の次元 ―ライフコース視点からの接近安藤究社会学部論集 18 2 1 - 25 1999年03月
- 人口学的変動とライフコース－成熟の社会的装置としての「標準的文化的時刻表」をめぐって社会学部論集 第18巻第1号 39 - 64 1999年
- 安藤 究; 高橋 勇悦総合都市研究 45 45 97 - 116 東京都立大学都市研究センター 1992年03月
- 祖親性(Grandparenthood)における共同制作の次元 ―ライフコース視点からの接近社会学論集(上智大学） 15 116 - 145 1990年10月
書籍
- 西野理子; 米村千代 (担当:分担執筆範囲:｢祖父母・孫関係：理論から家族をとらえる｣)ミネルヴァ書房 2019年12月 ISBN: 9784623085514 v, 183p
- 日本家政学会 編 (担当:分担執筆範囲:｢家族・親族・世帯｣)丸善出版 2018年10月 ISBN: 9784621303436 x, 220p
- 『祖父母であること』(担当:単著範囲:)名古屋大学出版会 2017年単著
- 松信ひろみ 編著 (担当:分担執筆範囲:｢ライフコースの変容と『祖父母であること』｣)八千代出版 2016年04月 ISBN: 9784842916798 v, 259p
- 祖父母のタイプとライフスタイル吉田あけみ編『ライフスタイルからみたキャリア・デザイン』ミネルヴァ書房 2014年分担執筆
- ライフコースの変容と「祖父母であること」松信ひろみ編『近代家族のゆらぎと新しい家族のかたち』 2012年分担執筆
- 生命保険エージェントの女性化に関する試論 －ライフコース・ネットワーク・ジェンダーの観点から渡辺深編『新しい経済社会学』上智大学出版 2008年分担執筆
- 「祖母であること」の変容の可能性－鹿児島市の場合鹿児島国際大学附属地域総合研究所編『時代転換の諸断層』日本経済評論社 2003年分担執筆
- アダルト・チルドレン言説の 『意図せざる結果』小谷敏編 『子ども論を読む』 世界思想社 2003年分担執筆
- 序説:家族をめぐる秩序と生命保険－家族・ライフコースの変容の指標としての生命保険鹿児島国際大学附属地域総合研究所編 『近代秩序への接近?制度と心性の諸断面』 日本経済評論社 1999年分担執筆
- 成熟の社会的文脈と「大衆長寿」社会張江洋直・井出裕久・佐野正彦編『ソシオロジカル・クエスト』白菁社 1997年分担執筆
- 新しい祖母の誕生？－?祖父母のスタイルの変容の可能性について森岡清志・中林一樹編『変容する高齢者像?大都市高齢者のライフスタイル』日本評論社 1994年分担執筆
講演・口頭発表等
- Grandparenthood under Family and Welfare Policy Changes in Post-war Japan: Gender Differences in the Conflict between "Not Interfering" Norm and the Traditional Japanese Stem Family Values [通常講演]XVIII the International Sociological Association World Congress of Sociology 2014年
- ジェンダーと『死の商品化』について－家族変動・パーソナルネットワーク・信頼の観点から－ [通常講演]日本社会学会 2013年
- 家族変動と『死の商品化』の国際比較に向けて－日本とトルコの場合－ [通常講演]東海社会学会 2013年
- Dealing with Death through the Market:The Development of the Life Insurance Industry Embeddedin Post-war Japanese Family and Life Course Changes [通常講演]WORKSHOP ON EMBEDDEDNESS AND EMBEDDING 2012年
- 祖父母期への移行と人生の主観的経過速度：移行のタイミングとジェンダー化されたライフコースの影響 [通常講演]東海社会学会大会 2011年
- Grandparenthood in Japan [通常講演]XVII the International Sociological Association World Congress of Sociology 2010年
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2020年04月 -2023年03月代表者 : 山根 真理; 宮坂 靖子; 平井 晶子; 青木 加奈子; 磯部 香; 長坂 格; 安藤 究; 李 キョンウォン2020年度は、オンラインでの研究会及び研究打ち合わせを行った。「ライフコースと世代」に関わる、中国、韓国、フィリピン、トルコ、日本に関する研究実績について情報・意見交流することができ、有意義であった。 しかしながら2020年度は、本研究の中心的な課題である社会調査を実施することが、新型コロナウィルス禍の中、初年度は研究課題に関連する文献研究及び研究に関わる情報交流を行うにとどまり、旅費を中心とする経費を繰り越す判断をした。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2017年06月 -2023年03月代表者 : 安藤 究研究目的1)の「成長した孫との有意味な関係を結んでいる祖父母の事例の国際比較調査」は、新型コロナ禍による移動制限のもとで、予定していたノルウェーでの海外調査は、前年度に引き続き実施が出来なかった。日本国内に関しては、新型コロナ禍による対面的コミュニケーションの制限で、どのような関係性の変化が生じているかについて、予備的な聞き取り調査を非対面的に（電話・オンラインで）おこなうことができた。コロナ禍のもとでの関係性の変化を把握することで、成長した孫との関係が、コロナ禍前の日常においてどのようであったかを捉えられる可能性が見いだされたのは、コロナ禍で研究期間を延長したことによる収穫であった。特に、行動レベルでの変化だけでなく、その変化に対する意味づけや、そうした変化から生じる意識や態度を通して、コロナ禍以前の関係について包括的かつ自覚的に対象者が語ることが可能なケースが決して少ないわけではないことが判明したのは、予想外の成果であった。当該研究課題の設定のときには考えることができなかったアプローチで、新たな方法での国際比較も有効となる可能性も浮かび上がった。 ２）「国内の地方自治体における施策」に関しては、自治体が発行する「ガイド」が、県や大きな行政都市だけでなくより小さな単位でも発行されるようになり、それらを入手してテキストの計量分析の準備を行った。これらの「ガイド」によって、日本の次世代育成支援エージェントとしての祖父母という位置づけを、よりその輪郭をはっきりとさせて把握出来た。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2015年04月 -2020年03月代表者 : 松信 ひろみ; 安藤 究夫の家事遂行は妻の収入の割合、健康状態、孫の世話の頻度、夫への情緒的依存度、夫の無業と関連がみられた。妻の意志決定は夫婦双方の情緒的依存度と相談者における非親族の割合と関連がみられた。祖父母期への移行は中年期から高年期に広く生じており、祖父母―孫関係の多様性が示唆される。祖父母の孫への非干渉規範も確認された。祖父母の役割行動は孫との地理的近接性と関連がみられた。老後への不安は生きがいや健康状態だけでなく、夫婦の同伴行動や配偶者への情緒的依存度との関連がみられた。 中年期から高年期の移行に伴う役割変容とソーシャルネットワークの減少は、夫婦と成人子という親族ネットワークの重要性を増すといえる。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2011年 -2013年代表者 : 安藤 究本研究は、戦後の生命保険産業の発展が、戦後日本社会のジェンダー構造に埋め込まれた(embedded)変化であることを、エージェントの中心が女性である民間生命保険会社と男性である郵便局・農協の比較調査を通じで示した。特に、エージェントのジェンダーと、生命保険販売における「信頼」の獲得方法の相違に密接な関連があることは重要な発見であった。 また、現在経済が高度に成長し、生命保険産業の発展・家族と女性のライフコースの変化が見られるトルコの調査からも、戦後の日本の生命保険産業の特質が経済成長にともなう一般的なものではなく、日本のジェンダー構造への埋め込みであることが示された。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2002年 -2004年代表者 : 安河内 恵子; 森岡 清志; 中尾 啓子; 稲月 正; 安藤 究; 浅川 達人本研究の目的は,既婚女性の就業の様態および継続の有無について,都市度の効果は見られるのか,親族ネットワークを含むパーソナルネットワークはいかなる支援的機能を果たしているのか,また,パーソナルネットワーク以外の諸変数(就業に関する意識,夫婦の役割分担,保育サービスの利用可能性等)は就業継続に対していかなる効果を有しているのか,といった諸点を明らかにすることにある. 1.こうした研究目的に基づき,平成14年度にはこれらを明らかにするための調査票の検討・作成を行い,平成15年9月に福岡市(西区を除く6区)・徳島市(全域)の2都市において2,200人ずつのサンプル(30〜49歳の女性)を抽出,11月下旬に郵送法による質問紙法で調査を実施した.有効回収票は,福岡市754票,徳島市874票であり,有効回収率は,それぞれ34.3%,39.8%であった. 2.この調査結果の分析から得られた主な知見は,以下の通りである. (1)福岡市と徳島市とを比較すると,都市度の低い徳島市の方が,既婚有子女性の就業率は有意に高い(既婚女性の就業率は,福岡市68.0%に対し徳島市74.3%である). (2)(1)の結果について,福岡市の夫の方が高収入に位置する者の比率が高く,ダグラス=有沢の法則が成立していることを確認できる(配偶者の収入の高さは,就業抑制要因である). (3)(2)以外の要因で,徳島市既婚有子女性の就業を促進している要因としては,地理的移動が少なく,三世代家族が多いこと(福岡市14.5%に対し徳島市30.7%)をあげることができる. (4)また,別の要因として,世帯外の親族関係ネットワークが豊かであり,空間的に狭く,接触頻度の高い,密なネットワークを構成していることを指摘できる(親との同居,サポート提供できる世帯外親族の存在は,就業促進要因である). (5)対象者本人が「国公立」大卒である場合の方が,同じ大卒でも,「私立」大卒より就業継続効果が有意に高い.
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 1998年 -1999年代表者 : 安河内 恵子; 浅川 達人; 森岡 清志; 中尾 啓子; 高木 恒一; 久保田 滋; 安藤 究本研究の目的は,夫婦のネットワーク構造が都市度の違いによってどのように異なるか,また,就業・非就業が夫婦のネットワーク構造や都市度とどのように関連するか,を明らかにすることにある.1.こうした研究目的に基づき,平成10年度は,女性の就業状況と夫婦のネットワーク構造,夫婦間の役割分担状況を明らかにするための調査票を作成し,当該年度末(平成11年3月)に,福岡市,岡山市,徳島市の3地点において,各地点700サンプルに対する郵送調査を実施した.対象者は,30〜49歳の女性とした.回収結果は,全体の回収票851票,回収率40.5%,有効回収票836票,有効回収率39.8%であった.2.平成11年度は,そのデータを用いて分析を行った.分析結果から得られたファインディングスの詳細は,『研究成果報告書』に記述してあるが,ここで主な点をあげると,(1)都市別で比較した場合には,既婚有子女性のフルタイム就業者は都市度が低い所ほど多く,徳島市において最も多く存在する.その比率は,福岡市10.4%,岡山市16.4%,徳島市23.4%であり,これは1%水準で有意な差である.(2)徳島市での上記のフルタイム就業を可能にさせる要因としては,社会移動が少なく,30分以内に居住する妻本人の親族ネットワークが多いこと(配偶者のそれは有意さなし),また,職種としては専門的職業や公務員の割合が高いこと,をあげることができる.(3)小学校入学当時,自分の母親が就業していた人ほど就業率が高い.(4)女性の就業希望は一貫したものではなく,結婚後の希望は,夫の就業形態に規定される側面も大きい.(5)都市度と親族・友人ネットワークの関連は,都市度の友人ネットワークへの直接効果に加えて,親族ネットワークの空間配置を媒介とした間接効果が存在する.(6)近距離友人と親族ネットワークは相互補完的に配置されている,などの点が明らかとなった.詳細については,『研究成果報告書』を参照のこと.
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 1996年 -1996年代表者 : 安藤 究本研究は、日常生活というミクロな場面の様態を通して、鹿児島という社会の変動を捉えようとしたものである。ミクロな場面の様態を捉える上では、近年の社会変動を理解する上で一つのキーワードとして関心を持たれている「個人化」に特に焦点をあて、果たして「個人化」というような変動が実際に生じているのか、また、「個人化」の動向が年齢層によって異なっているかどうかを中心にして調査をおこなった。 対象者の選出は2段階抽出法で行った。鹿児島市の選挙人名簿を用いて、鹿児島市内の桜島地域を除く町・丁から50地点を抽出し、各地点でそれぞれ20名を抽出した(男性・女性それぞれ10名づつ、計1000人)。なお、対象者の年齢は、96年12月末日で、25歳以上69歳以下とした。′97年1月中旬に調査票を郵送し、2月の上旬に調査員が回収をおこなった。有効回収率は、本調査の分析に入ったところで73.1%であった。 調査票では、社会・イエ・家族・個人のそれぞれの単位へのコミットを検討する質問と、また、「個人化」という視点では特に焦点となる「家族の個人化」という変動を検討する質問を用意した。結果は、全体的には若年層が高齢層に比して「個人化」の傾向が異なった。例えば、人生観においては、若年層が高齢層に比して社会という単位を重視する傾向にあり、年齢が下がるほど個人という単位を重視する傾向にある。ただし、婚姻上の地位でコントロールすると、既婚者が最も家族という単位を重視し、未婚者は個人という単位を重視する傾向にあり、また、若年者ほど未婚者が多いので、今後「個人化」がさらに進行するという結論は簡単には下せない。また、個々の質問が具体的に指し示している材料によっても回答の傾向には相違がある。今後の課題としては、多変量解析を進めるとともに、ライフコース・パターンや生活領域の意味についても注意を払って解釈する必要がある。