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小林 直三 (コバヤシ ナオゾウ)

  • 人間文化研究科社会と協働分野(都市社会システム) 教授
Last Updated :2024/05/15

研究者情報

学位

  • 博士(法学)(2008年03月 関西大学)

J-Global ID

研究キーワード

  • 憲法学   ジェンダーと法   女性の妊娠中絶の権利   国際社会と人権   多文化共生   プライバシー権   自己決定(自己定義)権   データ・マイニング   持続可能な開発   

研究分野

  • 人文・社会 / 公法学 / 憲法学
  • 人文・社会 / 新領域法学 / 多文化共生

経歴

  • 2024年04月 - 現在  大阪経済大学国際共創学部 国際共創学科教授
  • 2022年04月 - 2024年03月  名古屋市立大学大学院人間文化研究科副研究科長(人文社会学部 副学部長)
  • 2020年04月 - 2024年03月  名古屋市立大学都市政策研究センター副センター長
  • 2020年04月 - 2024年03月  名古屋市立大学大学院人間文化研究科都市政策コース長
  • 2018年05月 - 2024年03月  名古屋市立大学都市政策研究センターセンター員
  • 2016年04月 - 2024年03月  名古屋市立大学大学院人間文化研究科教授
  • 2021年04月 - 2023年03月  名古屋市立大学(TEEPコンソーシアム)進化型実務家教員養成プログラム基本コース長
  • 2020年04月 - 2022年03月  名古屋市立大学人文社会学部現代社会学科学科主任
  • 2018年04月 - 2021年03月  名古屋市立大学副理事
  • 2018年04月 - 2020年03月  名古屋市立大学大学院人間文化研究科副研究科長(人文社会学部 副学部長)
  • 2015年04月 - 2016年03月  高知県立大学地域教育研究センターキャリア支援部会長
  • 2015年04月 - 2016年03月  高知県立大学文化学部教授
  • 2013年04月 - 2015年03月  高知短期大学学生部長
  • 2011年04月 - 2015年03月  高知短期大学教育研究審議会委員
  • 2011年04月 - 2015年03月  高知短期大学社会科学科(第2部)教授
  • 2011年04月 - 2013年03月  高知短期大学地域連携センター長
  • 2010年04月 - 2011年03月  高知短期大学社会科学科(第2部)准教授

学歴

  • 2007年04月 - 2008年03月   関西大学   大学院法学研究科   公法学専攻博士課程後期課程 復学 修了
  • 2005年04月 - 2007年03月   関西大学   大学院法学研究科   公法学専攻博士課程後期課程 休学
  • 2000年04月 - 2003年03月   関西大学   大学院法学研究科   公法学専攻博士課程後期課程 単位取得後在学継続
  • 1999年04月 - 2000年03月   関西大学   大学院法学研究科 科目履修生
  • 1997年04月 - 1999年03月   関西大学   大学院   法学研究科公法学専攻博士課程前期課程 修了
  • 1993年04月 - 1997年03月   龍谷大学   法学部   法律学科 卒業

所属学協会

  • 地域デザイン学会   全国憲法研究会   関西アメリカ公法学会   日本公法学会   

研究活動情報

論文

書籍

  • 判例で学ぶ憲法
    薄井信行; 小林直三; 大江一平; 塩見佳也; 中村隆志; 小林直樹; 小西葉子; 根岸忠; 吉原司 (担当:共編者(共編著者)範囲:「序章 憲法判例を学ぶ」(小林直三・大江一平・薄井信行連名)1-5頁、「5章 人権総論」67-77頁、「8章 信教の自由と政教分離原則」97-107頁、「15章 新しい人権」179-188頁)法律文化社 2022年04月 ISBN: 9784589042057
  • 情報社会の憲法学―情報プライバシー・データマイニング・司法
    小林直三 (担当:単著範囲:)学文社 2021年09月
  • 伊藤恭彦・小林直三・三浦哲司編『転換期・名古屋の都市公共政策ーリニア到来と大都市の未来像ー』
    (担当:共編者(共編著者)範囲:「序章 都市公共政策を拓く」(共著)1-6頁、「第2章 憲法と都市制度」27-44頁。「第14章 都市と社会福祉」241-259頁)2020年09月
  • 小林直三 (担当:共編者(共編著者)範囲:「第3講 国会って何するところ?」26-39頁、「第10講 思想・良心や信教って、本当に自由なの?」120-131頁)法律文化社 2020年03月 ISBN: 9784589040688 ix, 213p
  • 田中和男・石井洗二・倉持史朗編『社会福祉の歴史――地域と世界から読み解く』
    小林 直三 (担当:分担執筆範囲:「コラム7 裁判にみる社会福祉」204-207頁)法律文化社 2017年03月 212
  • 小林直三・根岸忠・菊池直人編『法と持続可能な社会の構築』
    小林 直三 (担当:共編者(共編著者)範囲:「序章 本書の目的と構成」1-4頁、「第1章 環境保護に関する憲法学的一考察――Information Quality Act を踏まえた手続的環境権の保障――」5-28頁、「「資料 東日本大震災に伴う原発事故関連判例――持続可能な社会の構築のために――」の「Ⅰ はじめに」」155-159頁、「終章 むすびに代えて(小林直三・根岸忠・菊池直人連名)」241-247頁)新日本法規出版 2017年03月 247
  • 澤野義一・小林直三編『テキストブック憲法(第2版)』
    小林 直三 (担当:共編者(共編著者)範囲:「第6章 裁判所」57頁-67頁、「第9章 包括的人権と平等権」93頁-103頁、「第11章 表現の自由」116頁-126頁)法律文化社 2017年02月 200
  • 小林直三・根岸忠・薄井信行編『地域に関する法的研究』
    小林 直三 (担当:共編者(共編著者)範囲:小林直三担当箇所「序章 地方分権化と法学の関心領域の拡大」1-11頁、「第2章 地方自治体におけるプライバシー権の保障のあり方に関する一考察」35-61頁、「終章 むすびに代えて」のうち「Ⅰ 本書全体について」および「Ⅱ 各論考について」の「1 第Ⅰ部「地方自治体と法」について」241-248頁、「終章 むすびに代えて」のうちⅡの「3 第Ⅲ部「グローバリズムと地域社会」について」(小林直三、薄井信行連名)250-255頁)新日本法規出版 2015年03月 255
  • 孝忠延夫・大久保卓治編『実感!憲法ゼミナール』
    小林 直三 (担当:分担執筆範囲:「第3章 還暦を過ぎても「新」憲法?――未来志向の現代立憲平和主義憲法」26頁-35頁、「第6章 書いてなくても保障はされる?――かけがいのない人格、奪われたくない自由」62頁-72頁、「第20章 「自治体」は憲法には無いけれど?――自治と分権」238頁-249頁)法律文化社 2014年05月 258
  • 澤野義一・小林直三編『テキストブック憲法』
    小林 直三 (担当:共編者(共編著者)範囲:「第6章 裁判所」57頁-67頁、「第9章 包括的人権と平等権」91頁-101頁、「第11章 表現の自由」113頁-123頁)法律文化社 2014年04月 196
  • 梅村仁編『地方都市の公共経営――課題解決先進県「高知」を目指して――』
    小林 直三 (担当:分担執筆範囲:「第4章 地方自治をめぐる憲法状況と高知県の取組み」28頁-33頁)南の風社 2013年12月 86
  • 小林直三『中絶権の憲法哲学的研究――アメリカ憲法判例を踏まえて――』
    小林 直三 (担当:単著範囲:)法律文化社 2013年07月 217 
    本書は、中絶権に関する問題を、たんなる政治問題に留めることなく、憲法論として深めていこうと試みるものである。本書の結論は、ある一定の例外を除いて、中絶権を積極的に保障しなければならないことを示している。しかし、そのことは、胎児の生命を疎かにすることを意味してはいない。妊娠中絶への実質的アクセスを制限しても、妊娠中絶の必要性が減少するわけではなく、非合法で危険な妊娠中絶が増えるだけである。本書の考えは、そうした非建設的な方法を禁止することで、女性と子供の福祉の向上や性教育など、より建設的な方法を促すものでもある。
  • 平和憲法と人権・民主主義
    (担当:共著範囲:「表現の自由の今日的課題――個人情報保護制度との関係において――」p.126-p.137)法律文化社 2012年10月

MISC

  • 同性パートナーに関する犯罪被害者遺族給付金不支給裁定の 取消請求を認めた最高裁判決~最高裁第三小法廷令和6年3月26日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号2024WLJCC011) (317) 2024年05月
  • 同性婚を認めない民法等の諸規定を違憲とする初の高裁判決に関する一考察~札幌高裁令和6年3月14日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号2024WLJCC007) (313) 2024年03月
  • 最高裁決定以前に違憲判断をした性別変更申立に係る 静岡家裁浜松支部審判について~静岡家裁浜松支部令和5年10月11日審判~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号2024WLJCC002) (308) 2024年01月
  • 性別の取扱いの変更の審判を受けるにあたっての生殖腺除去手術の実質的強制に関する最高裁大法廷決定に関する一考察~最高裁大法廷令和5年10月25日決定~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号2023WLJCC023) (301) 2023年10月
  • 「結婚の自由をすべての人に」訴訟福岡地裁判決~福岡地裁令和5年6月8日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号2023WLJCC021) (299) 2023年10月
  • 同性婚を認める規定を設けていないことに関する名古屋地裁違憲判決~名古屋地裁令和5年5月30日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号2023WLJCC012) (290) 2023年06月
  • 2021年(令和3年)衆議院選挙に関する定数不均衡訴訟最高裁判決について~最高裁大法廷令和5年1月25日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号2023WLJCC011) (283) 2023年05月
  • いわゆる「マイナンバー制度」最高裁合憲判決に関する一考察~最高裁第1小法廷令和5年3月9日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号2023WLJCC005) (283) 2023年03月
  • 香川県ネット・ゲーム依存症対策条例合憲判決に関する一考察~高松地裁令和4年8月30日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム (文献番号 2022WLJCC030) (278) 2022年12月
  • 在外邦人最高裁判所裁判官国民審査権行使制限違憲判決に関する一考察~最高裁大法廷令和4年5月25日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム (文献番号 2022WLJCC019) (265) 2022年07月
  • 2021年最大決以降に任命された最高裁判事の夫婦同氏制に関する憲法判断~令和4年3月22日最高裁第三小法廷決定~
    小林直三 WLJ判例コラム (文献番号 2022WLJCC013) (261) 2022年05月
  • 外国人の裁判を受ける権利と多文化共生社会の構築~東京高裁令和3年9月22日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム (文献番号 2022WLJCC003) (251) 2022年01月
  • いわゆるマイナンバー制度に関する憲法訴訟の一考察~仙台高裁令和 3 年 5 月 27 日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2021WLJCC018) (239) 2021年08月
  • 環境保護と憲法
    小林直三 総合法政策研究会誌 (4) 7 -8 2021年03月
  • 地方議会議員の出席停止処分の司法審査に関する一考察~最高裁大法廷令和 2 年 11 月 25 日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2021WLJCC003) (224) 2021年02月
  • 平成 30 年改正後の議員定数配分規定による参議院議員選挙における定数不均衡訴訟最高裁判決に関する一考察~最高裁大法廷令和 2 年 11 月 18 日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2021WLJCC002) (223) 2021年01月
  • いわゆる「ふるさと納税」における不指定取消訴訟最高裁判決~最高裁第三小法廷令和 2 年 6 月 30 日判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2020WLJCC021) (209) 2020年08月
  • 情報法制と市民――ZTCA デザインモデルの法解釈への応用――
    小林直三 総合法政策研究会誌 (3) 5 -8 2020年03月
  • 2017年衆議院議員総選挙に関する定数不均衡訴訟最高裁判決に関する一考察~最高裁平成 30 年 12 月 19 日大法廷判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2019WLJCC009) (164) 2019年04月
  • 性別の変更の審判を受けるにあたっての生殖腺除去手術の実質的強制~最高裁第二小法廷平成 31 年 1 月 23 日決定~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2019WLJCC004) (159) 2019年03月
  • 起立斉唱拒否を理由とした再雇用職員等への採用拒否の是非~平成 30 年 7 月 19 日最高裁判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2018WLJCC022) (146) 2018年09月
  • アイデンティティ権に関する若干の検討~平成 29 年 8 月 30 日大阪地裁判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2018WLJCC003) (127) 2018年02月
  • いわゆる「安保法制」違憲訴訟から考察する裁判所の役割~名古屋高裁平成 28 年 12 月 22 日判決とその原審判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2017WLJCC015) (107) 2017年05月
  • 一連の参議院議員定数不均衡訴訟高裁判決に関する一考察~名古屋高裁平成 28 年 11 月 8 日判決を中心に~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2017WLJCC002) (94) 2017年01月
  • デジタル・パーソンとアイデンティティ権~平成 28 年 2 月 8 日大阪地裁判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2016WLJCC028) (90) 2016年10月
  • 弁護士を原告とする特定秘密保護法の違憲無効確認訴訟~平成 28 年 2 月 25 日静岡地裁判決~
    小林直三 WLJ判例コラム (文献番号 2016WLJCC019) (81) 2016年07月
  • 安倍総理大臣の靖國参拝に関する初の司法判断~平成 28 年 1 月 28 日大阪地裁判決~
    小林直三 WLJ判例コラム (文献番号 2016WLJCC008) (70) 2016年04月
  • 国歌斉唱等の再考~平成 27 年 5 月 28 日東京高裁判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2015WLJCC013) (52) 2015年08月
  • 入れ墨の有無を尋ねたら?~平成26年12月17日大阪地裁判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2015WLJCC004) (43) 2015年02月
  • 参議院議員定数不均衡訴訟最高裁判決に関する考察~平成26年11月26日最高裁大法廷判決~
    小林直三 WLJ判例コラム (文献番号2014WLJCC019) (37) 2014年12月
  • 裁判員制度は人権を侵害しないのか?~平成26年9月30日福島地方裁判所判決~
    小林直三 WLJ判例コラム(文献番号 2014WLJCC017) (35) 2014年11月
  • 小林 直三 法学ジャ-ナル 78 (78) 53 -85 2005年09月
  • 孝忠 延夫; 小林 直三; 奈須 祐治; 大江 一平; 辻 雄一郎 関西大学法学論集 55 (1) 263 -295 2005年06月
  • 孝忠 延夫; 小林 直三; 奈須 祐治; 大江 一平; 辻 雄一郎 関西大学法学論集 54 (6) 1372 -1411 2005年03月
  • 孝忠 延夫; 小林 直三; 大江 一平; 奈須 祐治 關西大學法學論集 52 (6) 2058 -2089 2003年03月
  • 孝忠 延夫; 小林 直三; 大江 一平; 奈須 祐治 關西大學法學論集 52 (3) 973 -1006 2002年12月
  • 孝忠 延夫; 小林 直三 關西大學法學論集 51 (4) 821 -839 2001年10月

共同研究・競争的資金等の研究課題

委員歴

  • 2022年04月 - 現在   愛知県   人権施策推進審議会委員
  • 2021年04月 - 現在   名古屋市競輪組合   個人情報保護審議会委員
  • 2020年10月 - 現在   名古屋市   個人情報保護審議会委員
  • 2020年06月 - 現在   名古屋市   人権施策の推進にかかる有識者懇談会委員
  • 2019年06月 - 現在   名古屋市   情報公開審査会委員
  • 2020年04月 - 2024年03月   名古屋市   男女平等参画苦情処理委員
  • 2019年06月 - 2020年03月   名古屋市   次期人権施策推進プランの策定にあたっての有識者委員
  • 2013年02月 - 2016年03月   土佐市情報公開・個人情報保護審査会   委員(2015年9月~2016年3月 副会長)
  • 2013年02月 - 2016年03月   土佐市個人情報保護運営審議会   委員(2013年8月~2016年3月 会長)
  • 2011年04月 - 2016年03月   高知県個人情報保護審査会   委員
  • 2013年12月 - 2014年02月   高知県旅行窓口委託プロポーザル審査委員会   委員

担当経験のある科目

  • 人間学英知大学(聖トマス大学)
  • 政治学英知大学(聖トマス大学)
  • 法学名古屋市立大学人文社会学部
  • 情報化社会と法(教養科目)龍谷大学
  • 日本国憲法(教養科目)名古屋市立大学,関西大学,龍谷大学,その他
  • 現代統治機構論名古屋市立大学人文社会学部
  • 現代人権論名古屋市立大学人文社会学部
  • 公法学研究A名古屋市立大学大学院人間文化研究科博士課程前期課程
  • 多文化共生(オムニバス)名古屋市立大学人文社会学部
  • 都市政策基礎(オムニバス)名古屋市立大学大学院人間文化研究科博士課程前期課程
  • 公法学研究B名古屋市立大学大学院人間文化研究科博士課程前期課程
  • 現代社会論特殊講義(憲法・比較憲法)名古屋市立大学大学院人間文化研究科博士課程後期課程
  • 行政法2高知短期大学社会科学科
  • 行政法1高知短期大学社会科学科
  • M法政策研究関西大学大学院ガバナンス研究科博士課程前期課程
  • 国法学2(憲法・統治機構)関西大学政策創造学部

その他

  • その他の所属研究会 
    憲法・政治学研究会 関西アメリカ公法学会 総合法政策研究会

その他のリンク

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