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詳細

坂井　貴行 (サカイ　タカユキ)

  • 経済学研究科経営学専攻　教授
Last Updated :2026/04/02

研究者情報

学位

  • 博士（経営学）（神戸大学）
  • 博士（学術）（京都工芸繊維大学）
  • 修士（工学）（京都工芸繊維大学）

J-Global ID

研究キーワード

  • アカデミック・アントレプレナーシップ   中小企業経営   事業創造   大学発スタートアップ   

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学 / アントレプレナーシップ、経営学
  • ナノテク・材料 / 複合材料、界面 / 繊維工学

経歴

  • 2025年04月 - 現在  名古屋市立大学大学院経済学研究科 経営学専攻教授
  • 2022年07月 - 2025年03月  神戸大学大学院経営学研究科（兼任）教授
  • 2020年04月 - 2025年03月  神戸大学バリュースクール教授
  • 2023年10月 - 2024年09月  Cornell UniversityJohnson Graduate School of ManagementProfessor, Research Scholar
  • 2017年07月 - 2021年03月  徳山工業高等専門学校客員教授
  • 2016年04月 - 2020年03月  神戸大学大学院科学技術イノベーション研究科教授
  • 2013年 - 2016年  徳島大学四国産学官連携イノベーション共同推進機構教授
  • 2012年 - 2013年  Cornell UniversityCenter for Technology Enterprise and CommercializationVisiting Scholar
  • 2006年 - 2012年  関西TLO株式会社取締役
  • 1999年 - 2006年  立命館大学
  • 1994年 - 1999年  三菱自動車工業株式会社Staff Member and Semi-professional Rugby Player

学歴

  •         - 2025年09月   神戸大学   大学院経営学研究科博士後期課程修了
  •         - 2011年09月   京都工芸繊維大学 大学院工芸科学研究科博士課程後期課程修了
  •         - 2007年03月   京都工芸繊維大学   大学院工芸科学研究科博士課程前期課程修了
  •         - 1994年03月   同志社大学   文学部卒業

研究活動情報

論文

書籍

講演・口頭発表等

  • Inai Kensuke; Takayuki Sakai; Yukichi Shimizu; Kenji Kutsuna
    The 9th International Conference on Management and Economics (ICME 2024) 2024年11月 口頭発表（招待・特別）
  • Takayuki Sakai
    The 9th International Conference on Management and Economics (ICME 2024) 2024年11月 口頭発表（招待・特別）
  • 井内健介; 坂井貴行; 清水勇吉; 忽那憲治; Hyung Jun Kim
    日本ベンチャー学会 第26回全国大会 2023年12月 口頭発表（一般）
  • 坂井貴行
    日本ベンチャー学会 第26回全国大会 セッションⅡ「最新の実証研究から考える日本のアカデミック・アントレプレナーシップの課題と可能性」 2023年12月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  • 坂井貴行
    2023年度組織学会研究発表大会 2023年06月 口頭発表（一般）
  • 久保雄一郎; 清水勇吉; 坂井貴行; 忽那憲治; 井内健介
    日本ベンチャー学会 第25回全国大会 2022年11月 口頭発表（一般）
  • 林侑輝; 山田仁一郎; 坂井貴行
    組織学会研究発表大会 2022年06月 口頭発表（一般）
  • 大学発ベンチャーのIPO達成要因 ―経営資源の特徴に着目して―
    久保雄一郎; 井内健介; 清水勇吉; 坂井貴行; 忽那憲治
    日本ベンチャー学会 第24回全国大会 2021年12月 口頭発表（一般）
  • 地方大学における技術移転パフォーマンス－地方大学のおいて高い技術移転パフォーマンスをあげることは不可能なのか －  [通常講演]
    坂井 貴行; 井内 健介; 忽那 憲治
    日本ベンチャー学会第22回全国大会 2019年12月 口頭発表（一般）
  • Is High Technology Transfer Success Possible for Regional Universities in Japan? An Explorative Study  [招待講演]
    Sakai T; Kensuke Inai; Kutsuna K; Adhikary B.K
    NAMEJC 2019 and ICME 2019 (keynote speech) 2019年10月 口頭発表（基調）
  • 技術移転アソシエイトの役割 －上市条件の質的比較分析（QCA) －  [通常講演]
    林 侑輝; 坂井 貴行; 山田 仁一郎
    組織学会 2019年度研究発表大会 2019年06月 口頭発表（一般） 駒澤大学，東京 
    大学等の研究機関（以下「大学等」）は、イノベーション創出を担う重要な組織の一つである（Mowery & Sampat, 2004）。我が国では、産学連携・技術移転に関わる法整備が進展しつつあるものの、国際的に見て大学等の研究成果の社会的活用やそのための組織力の点で、充実しているとは言い難い。特に、大学の技術移転マネジメントについて、イノベーション創出という観点から見た場合、「事業化を意識した技術移転活動を実現している大学が限られている」といった現状がある（イノベーション促進産学官対話会議事務局，2016）。今後、我が国の産学連携・技術移転をさらに発展させるためには、大学の技術移転の上市（製品化）成功要因を明らかにする必要がある。本研究では、19年の産学連携実務者経験を持つ第二著者が関わった技術移転マネジメントに関するアクションリサーチの分析から、大学
  • 技術移転における上市の決定要因‐産学連携実務者のアクションリサーチの分析‐  [通常講演]
    坂井 貴行; 山本 裕子; 山田 仁一郎; 林 侑輝
    日本ベンチャー学会第21回全国大会 2018年12月 口頭発表（一般） 専修大学，神奈川 
    日本における産学連携・技術移転では、国際的に見て大学等の研究成果の社会的活用やそのための組織力の点で充実しているとは言い難い。本研究では、19年の産学連携実務者経験を持つ筆頭著者が関わった技術移転マネジメントに関するアクションリサーチの分析を行い、大学の技術移転の「上市」の成否は、ライセンシング後に移転先企業に製品開発の支援を行うかどうかという行動の中にあると示唆されることが明らかとなった。
  • Strengths and weaknesses of the Japanese approach to technology transfer.  [招待講演]
    Takayuki Sakai
    Tech Transfer Think Tank 2014, Bergamo, Italy. 2014年05月 口頭発表（招待・特別）

MISC

受賞

  • 2024年11月 The 9th International Conference on Management and Economics Distinguished Paper Award
     Entrepreneurial Intentions of Graduate Students: A Comparative Study in the Natural Sciences from Japan and Korea” 
    受賞者: Kensuke INAI;Takayuki SAKAI;Yukichi SHIMIZU;Kenji KUTSUNA;Hyungjun KIM
  • 2023年04月 日米教育委員会 フルブライト交流部 2023年度 フルブライト奨学生（研究員プログラム）
     A comparison of technology commercialization and startups in universities between Japan and the U.S. 
    受賞者: 坂井貴行
  • 2012年10月 国立研究開発法人 科学技術振興機構 国立研究開発法人 科学技術振興機構 イノベーションコーディネータ表彰
     イノベーションコーディネーター賞 others 
    受賞者: 坂井 貴行全国のＴＬＯの経営が難しい中、複数の大学の知的財産マーケティングに特化しつつ、企業ニーズ寄りのＴＬＯ運営方式ともいえる「大学共同経営型ＴＬＯモデル」を構築した。抜本的経営改革によって、経営の自立化・健全化へ導いた手腕は日本の知財活動、並びに技術移転活動のモデルとなる内容で高く評価できる。

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2025年04月 -2028年03月 
    代表者 : 井内 健介; 忽那 憲治; 坂井 貴行
  • 公益財団法人シキシマ学術・文化振興財団：第41回 研究助成金
    研究期間 : 2026年04月 -2027年03月 
    代表者 : 坂井貴行
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2024年04月 -2027年03月 
    代表者 : 坂井 貴行
  • 科学技術振興機構（ＪＳＴ）：戦略的創造研究推進事業（社会技術研究開発）
    研究期間 : 2021年10月 -2025年03月 
    代表者 : 坂井貴行(神戸大学)、山田仁一郎(京都大学)、林侑輝(和歌山大学)、池内健太(経済産業研究所)
  • 社会還元加速プログラム（ＳＣＯＲＥ）大学推進型
    科学技術振興機構（JST）：研究成果展開事業 大学発新産業創出プログラム
    研究期間 : 2020年09月 -2025年03月 
    代表者 : 坂井貴行
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2021年04月 -2024年03月 
    代表者 : 坂井 貴行
     
    産学官連携は大学等の活性化と我が国の発展に大いに寄与するものであり、その一層の充実・強化が求められている。しかしながら、我が国では、大学等を核とする産学連携施策の進展にも関わらず、国際的に見ても大学等の研究成果の社会的活用やそれを支援する組織の点で充実しているとは言い難い。日本の産学連携組織（大学等の産学連携部門・TLOなどの技術移転機関）においては、成果・収入を経年的に向上させている優良組織とそうでない衰退組織の二極化の傾向があり、一因として各組織が属人的な業務を行っていることが考えられる。本研究では、大学・研究機関における産学連携組織の成功要因を精査するために衰退する要因に着目し「衰退しない要因」を導出する。インタビュー調査により、これまで積極的に取り上げてこられなかった衰退に関するデリケートな情報を体系的に収集し、組織に関する一次データを用いた質的比較分析を実施することで、大学・研究機関・TLO等の産学連携組織のガバナンスの在り方など、我が国の抱える大学・研究機関における産学連携組織の問題点を明らかにする。それにより、大学発イノベーション創出のための産学連携部門・TLOの組織メカニズムの解明に取組む。
    令和3年度は、大学発技術の上市（製品化）を促進するプロセス要因を明らかにするために、日本の技術移転機関（TLO）における39件のプロジェクトを調査した。質的比較分析を行った結果、上市の促進のために重点化されるべき活動は特許出願前の入念なプレマーケティングと製品開発ステージにおける境界連結活動の2点であることが明らかとなった。この結果を組織科学に投稿し、アクセプトされた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 忽那 憲治; 沈 政郁; 坂井 貴行
     
    本研究の目的は、ファミリービジネス（同族企業）のイノベーション活動と地方創生との関連性を実証的に研究し、学術的、実践的、政策的なインプリケーションを提示することである。2020年度はファミリービジネスのイノベーション活動に関する研究レビューと実態把握を実施した。リサーチクエスチョンを明確に設定するために、①ファミリービジネスのイノベーション活動の定義とパフォーマンスの評価指標、②ファミリービジネスのイノベーション活動と地域経済の活性化との関連性、という2つの視点からファミリービジネス関連の先行研究の整理・分析を行った。 分析に用いるデータセットについても、プロネクサス『株式公開白書』各年版、IPO企業の目論見書を入手して、リサーチアシスタントの大学院生によるエクセルへの入力作業を行った。2021年度は引き続き、INITIALのデータセット、日本経済研究所の企業財務データベース、東洋経済新報社の役員データベース、日本経済新聞社のNEEDS企業活動情報、東洋経済新報社の地域経済総覧のデータから本研究の分析に用いるデータを特定し、これまで整備してきた2016 年までのデータとの統合・拡張を図る。 また、こうした計量分析を行うための準備と併行して、地方創生との関連性で大学との産学連携を利用して興味深い事業を展開するファミリービジネス8社のケース分析を行った。分析の成果を中央経済社から書籍として出版するための原稿の執筆作業を行った。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 井内 健介; 忽那 憲治; 坂井 貴行
     
    研究開発型大学発ベンチャー（以下、大学発ベンチャー）は破壊的イノベーションを創出し、市民の生活を経済的、文化的に向上させる可能性を持っている。大学発ベンチャーの経営は、従来のモノやサービスを提供する場合の経営と異なり、初期に研究開発期間を要することや大学との関わり等の特殊な事情が存在する。大学発ベンチャー経営者のアントレプレナーシップ教育においても、その特殊事情を考慮した経営戦略を教える必要があるが、特有の要因（誘因と制約）とその経営戦略への影響が解明されておらず、実務と教育の間での大きな乖離が生じている。また、国は大学発ベンチャーに対して、起業のリスクを抑えるための支援を行っているが、依然として、大学発ベンチャーの経営人材不足が課題となっている。本研究の目的は、大学発ベンチャー特有の要因を解明するとともに経営者に必要な資質・能力を明らかにし、人材育成に貢献することである。 令和3年度は以下を実施した。 (1)IPOした日本の大学発ベンチャーについて、HP、目論見書/有価証券報告書、特許情報プラットフォーム（J-PlatPat）等から、経営者、資金調達、特許等の基礎的データを抽出し、分析を行った。 (2)産業集積地に近く、大規模な研究大学である神戸大学と、地方都市に位置し、神戸大学と比較して小規模な地方大学である徳島大学を対象に、大学の基本情報とアンケート調査結果を比較し、大学の特性等と技術移転パフォーマンスの関係を分析した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2018年04月 -2021年03月 
    代表者 : 坂井 貴行; 忽那 憲治; 井内 健介
     
    我が国の大学等には，優れた科学技術の研究成果が多く存在するものの，多くの研究成果は商業化まで至っていない．大学等における産学連携・技術移転はイノベーション創出に極めて重要であると考えられており，科学技術の研究成果を産み出す「研究者」と研究成果の商業化の担い手である「産学連携実務者」の考え方，取り組み方はイノベーション創出可否の鍵になると考えられる．本研究では，研究成果の商業化に関わるステークホルダーである「産学連携実務者」と「理系研究者」とに着目し、日本において何が商業化の課題・制約となっているのか，その心的要因を明らかにし，更に欧州の分析結果と比較して我が国が抱える科学技術研究成果の商業化における問題点を明らかにすることを目的としている． 平成30年度は，産学連携実務者を対象に，Quadruple Helixモデルによる6Pマーケティングミックスを用いて大学等の研究成果の商業化に対する意識調査（アンケート調査）をおよび分析を行った．平成31年度は、平成30年度に実施した研究成果は論文として取り纏め、産学連携学会誌『産学連携学』に投稿し、acceptされた。また同様のモデルを用いて、大規模大学と中小規模大学の理系研究者を対象に、大学等の研究成果の商業化に対する意識調査（アンケート調査）を実施し、理系研究者が自身の研究成果の商業化に対してどのような意識を持ち，何が商業化の制約になっているかを分析した。
  • 工学とデザインの融合による地域中小企業の大学知的財産活用促進・新事業開発支援事業
    官署支出官 近畿経済産業局長：中小企業知的財産活動支援事業費補助金
    研究期間 : 2017年 
    代表者 : 坂井 貴行

委員歴

  • 2023年10月 - 現在   経済産業省 中小企業庁 成長型中小企業等研究開発支援事業   第三者委員会委員
  • 2022年06月 - 現在   経済産業省   地域戦略人材確保等実証事業（地域の人事部事業） 有識者会議委員
  • 2021年06月 - 現在   農林水産省 林野庁 林業イノベーションハブ構築事業（森ハブ事業）   有識者会議 委員
  • 2019年04月 - 現在   神戸市 神戸医療産業都市   スタートアップサポーター会議 委員
  • 2018年08月 - 現在   経済産業省 近畿経済産業局 知財ビジネスアイデア学生コンテスト   審査委員長
  • 2021年06月 - 2022年03月   経済産業省 戦略的ツール活用型若者人材移転支援事業   審査委員長
  • 2020年07月 - 2021年03月   経済産業省 民間求人サイトの有効活用方法等を検証するための実証調査   有識者委員
  • 2018年04月 - 2019年03月   神戸市   神戸医療産業都市ベンチャー支援コンソーシアム会議 委員
  • 2016年07月 - 2019年03月   特許庁   地域創生のための事業プロデューサー派遣事業 検討委員会有識者委員
  • 2018年11月 - 2019年   経済産業省   大学発ベンチャーの在り方研究会 有識者委員
  • 2017年06月 - 2018年03月   経済産業省近畿経済産業局   知財ビジネスマッチング事業プロデューサー
  • 2016年07月 - 2017年03月   経済産業省   大学における内部評価の在り方 検討委員会委員
  • 2016年07月 - 2017年03月   特許庁   地方創生のための事業化構想支援人材に関する調査研究 有識者委員
  • 2015年07月 - 2016年03月   特許庁   地方創生のための事業化構想支援人材に関する調査研究 有識者委員
  • 2015年04月 - 2016年03月   内閣府   地方における知財活用促進タスクフォース 有識者委員
  • 2014年08月 - 2015年03月   特許庁   未利用特許等の知的財産取引ビジネスの実態に関する調査研究 有識者委員

担当経験のある科目

  • はじめての経営学名古屋市立大学経済学部
  • 経営者コース特別演習名古屋市立大学経済学研究科
  • 演習（大学院ゼミ）名古屋市立大学経済学研究科
  • ベンチャー企業論特殊講義名古屋市立大学経済学研究科
  • ベンチャー企業論名古屋市立大学経済学研究科
  • 経営原理名古屋市立大学経済学研究科
  • 基礎演習Ⅰ名古屋市立大学経済学部
  • ビジネスアイデアクリエーション神戸大学経営学部
  • 現代経営学演習（MBAゼミ）神戸大学MBA
  • 現代経営学応用研究 アカデミック・アントレプレナーシップ神戸大学MBA
  • 現代経営学応用研究 社会実装のために価値設計神戸大学MBA
  • 価値創造のための実践型FBL（バブソン大学との国際連携プログラム）神戸大学バリュースクール
  • 価値創造と設計神戸大学バリュースクール
  • Advanced Science and Technology A神戸大学・工学研究科
  • デザイン×システム思考と科学技術の商業化神戸大学・科学技術イノベーション研究科
  • 先端機械工学詳論神戸大学・工学研究科

その他のリンク

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