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奥田 真也オクダ シンヤ

所属部署経済学研究科経営学専攻
職名教授
メールアドレスs-okudaecon.nagoya-cu.ac.jp
ホームページURLhttp://kaken.nii.ac.jp/d/r/40351431.ja.html
生年月日
Last Updated :2019/03/23

研究者基本情報

学歴

  • 1999年04月 - 2002年03月, 一橋大学大学院, 商学研究科博士後期課程
  • 1997年04月 - 1999年03月, 一橋大学大学院, 商学研究科博士前期課程
  • 1993年03月 - 1997年04月, 一橋大学, 商学部
  • 1989年04月 - 1992年03月, 洛星高等学校

学位

  • 博士(商学), 一橋大学

経歴

  •   2017年04月 - 現在, 名古屋市立大学大学院, 経済学研究科, 教授
  •   2014年04月 - 2017年03月, 名古屋市立大学大学院, 経済学研究科, 准教授
  •   2005年03月 - 2014年04月, 大阪学院大学, 流通科学部, 准教授(助教授)
  •   2002年04月 - 2005年03月, 大阪学院大学, 流通科学部, 講師

研究活動情報

研究分野

  • 経営学, 会計学

研究キーワード

    コーポレート・ガバナンス, 実証研究, 資本コスト, 配当可能利益, 包括的情報開示, リスク, 資本市場, CSR活動, ディスクロージャー, 会計利益と課税所得の差異, 会計情報, 会計政策, 会計不正, コンバージェンス, 分析的研究, 会計学, レピュテーション, 実証分析, 経営者の裁量的行動, 会計発生高の質(Accruals Quality), 内部統制(Internal Controls)

MISC

  • 内部統制システムと監査の質の決定要因, 奥田 真也, 佐々木 隆志, 中島 真澄, 企業会計, 64, (10) 102 - 108,   2012年10月
  • Implication of Internal Controls System and Accounting Information System, Nakashima Masumi, Okuda Shin'ya, オイコノミカ, 52, (2) 17 - 44,   2016年03月
  • 日本における長期カレント実効税率の実態と規定要因, 奥田 真也, 山下 裕企, 産業經理, 71, (1) 45 - 54,   2011年04月
  • 内部統制システム構築の基本方針についての適時開示がリスクに与える影響, 記虎 優子, 奥田 真也, 年報経営分析研究, (30) 22 - 33,   2014年03月31日, 本稿では,内部統制システム構築の基本方針についての適時開示によって,企業の内部統制システムの構築にかかわる情報の質が改善されることで,投資家が直面するリスクが低減するのかどうかを,個別リスク(idiosyncratic risk)に着目して解明している。本稿の貢献は,開示の効果測定指標としてはリターンに着目する研究が主流である中で,リスクに着目して内部統制システムにかかわる開示の有用性を明らかにしたことである。検証の結果,基本方針についての適時開示によって個別リスクが総じて低減するとの証拠を提示している。特に,最初に制定された基本方針についての適時開示の場合や改定回数3回目以上の基本方針の改定についての適時開示の場合といった,開示によって企業の内部統制システムの構築にかかわる情報の質が改善される度合いが大きいと期待される場合に,開示による個別リスク低減効果が大きいことを明らかにしている。
  • CSR投資,啓発された投資家と財務ディスクロージャーの関係について, 奥田 真也, 年報経営分析研究, (25) 55 - 62,   2009年03月31日
  • 税負担削減行動と企業価値の関係について (特集 企業の税負担削減行動), 奥田 真也, 証券アナリストジャーナル = Securities analysts journal, 55, (7) 25 - 34,   2017年07月
  • 会計不正をどう防ぐのか--ゲーム理論からのアプローチ, 奥田 真也, 企業会計, 59, (5) 744 - 749,   2007年05月
  • 日本企業のCSR活動と税負担削減行動の関連性 (西村優子教授退任記念号), 山下 裕企, 奥田 真也, 青山経営論集 = Aoyama journal of business, 51, (3) 193 - 207,   2016年12月
  • IPO企業におけるコーポレート・ガバナンス構造の決定要因, 奥田 真也, 高原 利栄子, 鈴木 健嗣, 年報経営分析研究, (23) 43 - 50,   2007年03月31日
  • Who Benefits from the Adoption of IFRS?, Okuda Shin'ya, TJAR, 1, (2011) 61 - 69,   2011年, The research objective of this paper is to investigate when the adoption of International Financial Reporting Standards (IFRS) is beneficial to capital market participants. In particular, I specify the conditions in which IFRS is superior to domestic accounting standards from cost of capital and disclosure viewpoint. This paper presents a competitive equilibrium model to demonstrate who would prefer IFRS to domestic accounting standards, and when. It shows that in certain conditions, there is a conflict between firms' managers and investors, with regard to the adoption of IFRS. It also demonstrates that although the quality of accounting standards is an important condition, it does not necessitate IFRS preference by managers and investors. This sheds light on the fact that the ratio of foreign investors affects the decision.
  • 日本の会計利益と課税所得の差異に関する分析, 山下 裕企, 奥田 真也, 会計プログレス, (7) 32 - 45,   2006年
  • Who Benefits from the Adoption of IFRS?, OKUDA SHIN'YA, The Japanese accounting review, 1,   2011年
  • 会計利益と課税所得の差異(BTD)の傾向と決定要因:3種のBTDの比較, 奥田 真也, 山下 裕企, 米谷 健司, 税に関する論文入選論文集, 2,   2006年
  • 営業部門における業績評価とICTの関係について, 椎葉 淳, 奥田 真也, メルコ管理会計研究, 9, (1) 15 - 28,   2016年,

    本研究では,日本の製造業に属する企業の営業部門を対象とした質問票調査に基づいて,ICT(Information and Communication Technology)の活用状況と利用される業績評価指標の関係について検証した。検証の結果,ICTの利用度が高まれば高まるほど,粗利益といった利益指標や顧客満足度を含む顧客関連指標といった非財務指標の利用度が高まることが分かった。この結果は,短期的な利用と位置づけられるボーナスにおける利用度に関しても,また中長期的な利用といえる昇進・昇給における利用度に関しても同様であった。ただし,営業利益については中長期的な利用といえる昇進・昇給の利用度に関してのみ統計的に有意であり,営業プロセスについては短期的な利用といえるボーナスの利用度に関してのみ統計的に有意であった。これらのことから,部分的にではあるが,ICTが利用されればされるほど,より詳細な情報を得ることが可能となり,その結果として詳細な情報を必要とする業績指標が利用されるとの仮説を支持する証拠を得た。

  • 情報統合の規定要因と効果:アンケート調査をもとに, 石倉 弘樹, 喜田 昌樹, 後藤 晃範, 奥田 真也, 大阪学院大学商・経営学論集 = REVIEW OF COMMERCE AND BUSINESS ADMINISTRATION, 41, (2) 1 - 16,   2016年03月31日
  • 企業内情報活用に関する調査, 石倉 弘樹, 後藤 晃範, 喜田 昌樹, 奥田 真也, 大阪学院大学商・経営学論集 = Review of commerce and business administration, 40, (2) 5925 - 5968,   2015年03月
  • 情報システムの統合と仕訳頻度、決算日数の関係について, 奥田 真也, 産業經理, 73, (3) 144 - 153,   2013年10月
  • 情報システム統合と財務会計システムの満足度の関係, 奥田 真也, 企業会計, 67, (3) 433 - 438,   2015年03月
  • 長期カレント実効税率の連単比較, 奥田 真也, 山下 裕企, 流通・経営学論集 = OSAKA GAKUIN UNIVERSITY REVIEW OF DISTRIBUTION,COMMUNICATION AND BUSINESS ADMINISTRATION, 38, (2) 25 - 39,   2013年03月31日
  • 内部統制システム構築の基本方針についての適時開示に対する証券市場の反応, 記虎 優子, 奥田 真也, 同志社女子大学学術研究年報, (64) 1 - 17,   2013年,  本稿では、会社法に基づく内部統制システム構築の基本方針についての適時開示に対する証券市場の反応を検証するに当たり、基本方針についての適時開示回数に着目することにより、企業の内部統制システムの構築の積極度によって証券市場の反応が異なるのかどうかを解明している。さらに本稿では、適時開示資料における基本方針の改定理由の記載の有無やその具体的な開示内容に着目することにより、内部統制システムの構築をめぐる企業の開示姿勢や企業が内部統制システムの構築に取り組む背景によっても、証券市場の反応が異なるのかどうかを解明している。 検証の結果、何回も基本方針を改定して内部統制システムの構築に他社よりも熱心に取り組んでいれば、証券市場に好感されることを明らかにしている。また、基本方針の改定についての適時開示に際して改定の理由の内容を問わずただ改定の理由を開示しているというだけでは、情報開示には積極的であるのに証券市場には必ずしも好感されないことを明らかにしている。さらに、証券市場は、基本方針の改定理由の具体的な開示内容から企業の内部統制システムの構築の背景を評価しており、改定理由の内容によっては改定の理由を開示していない場合よりも、証券市場が嫌気してしまう場合さえあることを明らかにしている。 We investigate the market reaction to the announcement of internal control systems development. First, we analyze whether the market reactions vary with the activeness of internal control systems development by focusing on the times of the announcement. Second, we also test whether the market reactions vary with the attitude toward disclosure about internal control systems development by focusing on the presence or absence of disclosure in the announcement regarding the reason why firms revise their basic policy on internal control systems. Third, we additionally examine whether the market reactions vary with the background of internal control systems development by focusing on the disclosed contents in the announcement. We find that market positively reacts with the announcements when firms repeatedly revise their basic policy on internal control systems. This implies that market evaluate their active stance on internal control systems development. We also provide the evidence that market does not necessarily react with the announcements when firms positively disclose the reason why they revise the policy. This suggests that market does not simply react with their active commitment on the disclosure of the reason but evaluate the background of internal control systems development from the disclosed contents. Furthermore, we show the evidence that market sometimes more negatively reacts with the announcements when some firms disclose the reason than when others do not disclose it.論文 (Article)
  • 税効果会計アノマリー : 法人税等調整額と株式リターン予測, 後藤 晋吾, 柳瀬 典由, 奥田 真也, 証券アナリストジャーナル, 50, (9) 76 - 86,   2012年09月
  • 残余利益モデルによる過剰分散制約の検証, 中條 良美, 奥田 真也, 阪南論集. 社会科学編, 47, (1) 1 - 10,   2011年10月
  • CSR活動がリスクに与える影響について, 奥田 真也, 証券経済研究, (66) 39 - 50,   2009年06月
  • わが国の会計制度改革期における利益の質と個別リスクとの関係について, 奥田 真也, 北川 教央, 証券アナリストジャーナル, 49, (8) 91 - 100,   2011年08月
  • 日本における社会責任投資ファンドの特性について, 奥田 真也, 大阪学院大学流通・経営学論集, 34, (3) 4639 - 4656,   2009年03月
  • ノイズトレーダーリスクと会計政策の関連性について, 奥田 真也, 中條 良美, 現代ディスクロージャー研究, (9) 21 - 31,   2009年03月
  • 企業の社会的責任(CSR)に対する基本方針とコーポレート・ガバナンスの関係--テキストマイニングを利用して, 記虎 優子, 奥田 真也, 一橋ビジネスレビュー, 57, (1) 152 - 163,   2009年
  • 環境並びに品質投資の情報開示に対する証券市場における反応について, 奥田 真也, 大阪学院大学流通・経営学論集, 34, (1) 4511 - 4522,   2008年07月
  • 税効果会計の認識規準を巡る「主観」と「客観」の相克について, 奥田 真也, 大阪学院大学流通・経営科学論集, 33, (1) 25 - 44,   2007年07月
  • 企業による社会責任活動の規定要因--包括的企業情報開示との関連, 記虎 優子, 奥田 真也, 會計, 170, (2) 227 - 238,   2006年08月
  • 包括的情報開示に対する企業姿勢の規定要因--ステークホルダー・アプローチに立脚して, 記虎 優子, 奥田 真也, 會計, 169, (5) 723 - 735,   2006年05月
  • 情報の複雑性が資本市場参加者に与える影響について, 奥田 真也, 現代ディスクロージャー研究, (6) 39 - 48,   2005年08月
  • 将来キャッシュ・フローの予測能力について--シミュレーション手法を用いて, 奥田 真也, 大阪学院大学流通・経営科学論集, 31, (1) 4093 - 4111,   2005年07月
  • アナリストレポートと会計政策の価値関連性についての理論的考察, 安田 行宏, 奥田 真也, 東京経大学会誌 経営学, (246) 29 - 39,   2005年
  • 繰延税金の市場における評価--日本からの証拠, 奥田 真也, 大阪学院大学流通・経営科学論集, 30, (1) 3839 - 3857,   2004年06月
  • 税効果会計を利用した会計政策は行われているのか?--米国の研究からの証拠, 奥田 真也, 大阪学院大学通信, 34, (10) 811 - 824,   2004年01月
  • 繰延税金資産に対する評価基準の変遷について--アメリカの事例をもとに, 奥田 真也, 大阪学院大学流通・経営科学論集, 29, (1) 3499 - 3519,   2003年06月
  • メインバンクは財務危機企業の会計政策に影響を与えるか?, 奥田 真也, 安田 行宏, 東京経大学会誌 経営学, (234) 231 - 244,   2003年
  • 銀行の貸倒引当金設定をめぐる会計政策 : 税務政策・自己資本比率規制への対応の観点から, 奥田 真也, 一橋論叢, 126, (5) 553 - 565,   2001年11月01日, 論文タイプ||論説
  • Risk Factors for Adjacent Segment Degeneration After PLIF, OKUDA Shin'ya, IWASAKI Motoki, MIYAUCHI Akira, AONO Hiroyuki, MORITA Masahiro, YAMAMOTO Tomio, Spine, 29, (14) 1535 - 1540,   2004年07月15日
  • 繰延税金とその配分法の市場における解釈 : 銀行決算をもとに, 奥田 真也, 一橋論叢, 125, (5) 494 - 509,   2001年05月01日, 論文タイプ||論説
  • Mechanical Stress-Induced Apoptosis of Endplate Chondrocytes in Organ-Cultured Mouse Intervertebral Discs : An Ex Vivo Study, ARIGA Kenta, YONENOBU Kazuo, NAKASE Takanobu, HOSONO Noboru, OKUDA Shin'ya, MENG Wenxiang, TAMURA Yuichi, YOSHIKAWA Hideki, Spine, 28, (14) 1528 - 1533,   2003年07月15日
  • Localization of Cathepsins D, K, and L in Degenerated Human Intervertebral Discs, ARIGA Kenta, YONENOBU Kazuo, NAKASE Takanobu, KANEKO Motoharu, OKUDA Shin'ya, UCHIYAMA Yasuo, YOSHIKAWA Hideki, Spine, 26, (24) 2666 - 2672,   2001年12月15日
  • The Relationship Between Apoptosis of Endplate Chondrocytes and Aging and Degeneration of the Intervertebral Disc, ARIGA Kenta, MIYAMOTO Shimpei, NAKASE Takanobu, OKUDA Shin'ya, MENG Wenxiang, YONENOBU Kazuo, YOSHIKAWA Hideki, Spine, 26, (22) 2414 - 2420,   2001年11月15日
  • Mechanisms of Age-Related Decline in Insulin-Like Growth Factor-I Dependent Proteoglycan Synthesis in Rat Intervertebral Disc Cells, OKUDA Shin'ya, MYOUI Akira, ARIGA Kenta, NAKASE Takanobu, YONENOBU Kazuo, YOSHIKAWA Hideki, Spine, 26, (22) 2421 - 2426,   2001年11月15日

教育活動情報

担当経験のある科目

  • 管理会計, 名古屋市立大学
  • ファイナンス入門, 大阪学院大学


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