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奥田　真也 (オクダ　シンヤ)

  • データサイエンス研究科　教授
メールアドレス： s-okudaecon.nagoya-cu.ac.jp
Last Updated :2025/06/21

研究者情報

学位

  • 博士（商学）（一橋大学）

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J-Global ID

研究キーワード

  • コーポレート・ガバナンス   実証研究   資本コスト   配当可能利益   包括的情報開示   リスク   資本市場   CSR活動   ディスクロージャー   会計利益と課税所得の差異   会計情報   会計政策   会計不正   コンバージェンス   分析的研究   会計学   レピュテーション   実証分析   経営者の裁量的行動   会計発生高の質(Accruals Quality)   内部統制(Internal Controls)   

研究分野

  • 人文・社会 / 会計学

経歴

  • 2023年04月 - 現在  名古屋市立大学データサイエンス学部教授
  • 2017年04月 - 2023年03月  名古屋市立大学大学院経済学研究科教授
  • 2014年04月 - 2017年03月  名古屋市立大学大学院経済学研究科准教授
  • 2005年03月 - 2014年04月  大阪学院大学流通科学部准教授（助教授）
  • 2002年04月 - 2005年03月  大阪学院大学流通科学部講師

学歴

  • 1999年04月 - 2002年03月   一橋大学大学院   商学研究科博士後期課程
  • 1997年04月 - 1999年03月   一橋大学大学院   商学研究科博士前期課程
  • 1993年03月 - 1997年04月   一橋大学   商学部
  • 1989年04月 - 1992年03月   洛星高等学校

所属学協会

  • 日本経営財務研究学会   日本経済会計研究学会   日本会計研究学会   

研究活動情報

論文

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2024年04月 -2027年03月 
    代表者 : 鈴木 一水; 大沼 宏; 阪 智香; 石原 俊彦; 村上 裕太郎; 奥田 真也; 地道 正行; 田村 威文; 安間 陽加; 米谷 健司; 山田 哲弘
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2021年04月 -2026年03月 
    代表者 : 奥田 真也
     
    令和３年度はコロナに振り回されたものの、それを克服することができた一年であった。 まず本来令和2年度に公表する予定であった日本会計研究学会特別委員会「税制が企業会計その他の企業行動に及ぼす影響に関する研究」の報告書を令和3年度に公表することができた。これにより、遅れていた研究を前進させることができたことは大きな喜びであった。 また、日本会計研究学会のスタディグループである「AI技術の活用によるESG情報の評価に関する研究」に属させていただき、令和3年度において中間報告を行う予定できた。この中では、新たな実証手法について検討できた。ここにおいても、対面での研究会は実施できなかったものの、オンラインで情報交換を行うことができ、研究を進展させることができた。 加えて、社会関連会計研究に「CSR活動が価値関連性に及ぼす影響について」を、東北学院大学経営学論集に「経営者の特性と会計情報システム選択との関係」と題する論文を公表できた。これらはいずれも学外教員との共著であり、コロナ禍でもオンラインで共同研究を進めたことによる成果である。いずれも企業のリスクマネジメントに対して新たな知見を追加できたという点で意義はあると思うが、個人的にもコロナに対するリスクマネジメントがうまくいった成果であると考えている。特に後者についてはさらに研究を進展させることで、令和4年度にWorking Paperを公表できており、さらなる研究の進展に資することができたと考えている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2025年03月 
    代表者 : 中尾 悠利子; 田中 優希; 増子 和起; 牟禮 恵美子; 西谷 公孝; 岡田 華奈; 奥田 真也; 石野 亜耶; 國部 克彦; 越智 信仁; 大西 靖; 北田 皓嗣
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2018年04月 -2022年03月 
    代表者 : 奥田 真也
     
    本来4年間の計画であったが、幸いにも最終年度前年度応募により新たな課題が採択されたため、3年間で課題が終了した。ただ、その3年目がコロナ禍の直撃を受けたため、当初予定していた研究を公表する場が失われた。このため、研究成果としては査読付き一本と順調とはいえない結果に終わった。ただし、新課題の一年目にいくらかの研究成果を公表できているので、今後の研究にはつながった3年であった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2014年04月 -2018年03月 
    代表者 : 奥田 真也
     
    研究成果としては、資本市場は企業の抱えるリスクを加味しつつ、会計情報を活用したリスク評価を行っていることが明らかになった。具体的には、将来予測情報の質がリスクに与える影響はリスクによって左右されることがわかった。また、租税回避行動が企業行動に与える影響もCSRやその他ガバナンスによって左右されることがわかった。また、会計情報作成時には、他の部署との連携や質の高い人材のいることが結果として質の高い情報につながっていることも明らかになった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2011年04月 -2017年03月 
    代表者 : 記虎 優子; 奥田 真也
     
    本研究では、コーポレート・ガバナンスに関連する記述情報の中でも、特に会社法に基づく内部統制システム構築の基本方針についての適時開示資料に着目して、開示実態調査を行った。そして、開示実態調査の結果を利用して、各企業の具体的な開示内容をはじめとする企業の情報開示行動を分析した。こうした方法により、本研究では、基本方針の改定に影響を与えたと企業自身が捉えている要因や内部統制システムの構築度といった、内部統制システムの構築をめぐる定量的または定性的な企業特性を捉えた。その上で、本研究では、かかる企業特性を実証研究に利用して、コーポレート・ガバナンスの枠組みにおいて企業の情報開示行動を研究した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2013年04月 -2016年03月 
    代表者 : 瀧田 輝己; 田口 聡志; 太田 康広; 福川 裕徳; 上枝 正幸; 武田 史子; 椎葉 淳; 矢澤 憲一; 奥田 真也; 原田 保秀; 矢部 孝太郎
     
    本研究は、我が国でも重要な課題といえる内部統制報告制度およびその監査制度の意義ないし制度的な効果について、理論研究、規範研究、実証研究、および実験研究という４つの研究方法からアプローチすることを目的とするものである。そして、具体的な検討対象である内部統制監査制度の意義や効果を各方法論から多面的に分析していくだけでなく、各研究方法の根底にある基本的な立場を明らかにし、究極的には、監査研究における各研究方法の相互理解ないしコラボレーションの可能性を模索していくことを目指すものであった。3年間のプロジェクトの結果、多面的な方法論から、ワークショップ開催、学会発表、論文執筆をおこなうことができた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2012年04月 -2016年03月 
    代表者 : 石倉 弘樹; 喜田 昌樹; 後藤 晃範; 奥田 真也
     
    本研究では、企業内情報活用についての基礎モデルをもとに質問票を作成し、質問票調査を行った。その結果、基礎モデルと整合的に、情報活用に対する風土が浸透している企業ほど、情報活用を行う程度が高かった。さらに組織的支援として、ここでは、統合重要度の認識と経営者の支援がこれらの関係にどのような影響を及ぼしているかについて検証した。その結果、統合重要度の認識は企業の風土に、経営者の支援は風土と活用状況の双方に正の影響を与えていることがわかった。すなわち、これらが風土や活用状況を通して、情報活動の成果に正の影響を与えているといえる。これらのことより、風土を作り上げることがわかった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2011年 -2014年 
    代表者 : 奥田 真也
     
    本研究課題では会計情報とリスクとの関連性に関して検証を行った。企業外部のステークホルダーに対しては会計情報がリスクと関連性のある情報を提示していることをアーカイバルデータを用いた実証研究で明らかにした。また会計情報作成の際に内部統制システムや会計情報システムを通して、リスクに対応した情報作成を行っている現状を明らかにした。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2009年 -2011年 
    代表者 : 中島 真澄; 須田 一幸; 佐々木 隆志; 奥田 真也
     
    第1に、本研究は、さまざまな利益の質評価尺度1つ1つに焦点を合わせて理論的に考察するともに、SEC基準適用日本企業データを用いて利益の質評価尺度として内部統制報告制度による影響を明らかにした。第2に内部統制報告制度適用以降における裁量行動の変化を予測精度との関連性および会計発生高の質との関連性から解明した。第3に裁量的発生高と予測精度、会計発生高の質間の関連性を同時横断的な分析によって、経営者の各裁量行動の意図が情報伝達目的か機会主義的目的かを把握する方法を発見した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2006年 -2008年 
    代表者 : 奥田 真也
     
    本研究では、ディスクロージャーが何によって促進されるのか、そしてその結果どのような帰結が生じるのかについて実証的・分析的に検証してきた。実証麺では特に財務情報以外のディスクロージャーに注目して検証を行った。その結果、財務情報以外のディスクロージャーはコーポレートレピュテーションを高める効果があることを示した。また、取締役属性などがディスクロージャーの規定要因に影響を与えていることも示した。さらに、制度との関連では、分配可能額が純資産の部の中では低くしか株価と相関しておらず、その要因として配当政策が考えられることも示した。 これに対して、分析的研究では、負のディスクロージャーである会計不正や会計操作の規定要因について検証した。その結果、会計不正は生産性を高めるような経営者の行動と同時に発生する可能性があることを示した。また、ノイズトレーダーのような非合理的な投資家の存在が会計操作を生む原因となっている可能性も示した。

担当経験のある科目

  • 管理会計名古屋市立大学
  • ファイナンス入門大阪学院大学

その他のリンク

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