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詳細

河合　勝彦 (カワイ　カツヒコ)

  • 経済学研究科経営学専攻　教授
メールアドレス： kkawaiecon.nagoya-cu.ac.jp
Last Updated :2026/09/09

研究者情報

学位

  • Ph.D. in Economics（The University of Texas at Austin）

ホームページURL

科研費研究者番号

  • 70278274

ORCID ID

J-Global ID

研究キーワード

  • 経済・経営情報学   コンピューテショナル・エコノミクス   エージェントベースの経済学   

研究分野

  • 人文・社会 / 商学 / 消費者行動論（シミュレーション）
  • 人文・社会 / 経済統計 / 経済学におけるプログラミング手法
  • 情報通信 / 学習支援システム
  • 人文・社会 / 経済政策 / エージェントベースの経済学
  • 人文・社会 / 経営学 / 経営情報

経歴

  • 2008年 - 現在  名古屋市立大学大学院経済学研究科教授
  • 2005年04月 - 2008年03月  名古屋市立大学大学院経済学研究科助教授
  • 2002年04月 - 2005年03月  桃山学院大学経済学部助教授
  • 1998年04月 - 2002年03月  岐阜聖徳学園大学経済情報学部助教授
  • 1995年09月 - 1998年03月  名古屋商科大学商学部専任講師

学歴

  • 1990年06月 - 1995年12月   The University of Texas at Austin   Graduate School of Economics
  • 1984年04月 - 1988年03月   早稲田大学   商学部

所属学協会

  • 情報処理学会   経営情報学会   日本経済学会   教育システム情報学会   日本マーケティング・サイエンス学会   日本マーケティング学会   情報システム学会   日本情報経営学会   日本人口学会   

研究活動情報

論文

書籍

  • 人口学事典
    日本人口学会 (担当:分担執筆範囲:シミュレーション人口学)丸善出版 2018年
  • PHP 逆引きレシピ 第1版
    鈴木憲治; 安藤建一; 山田直明; 八木照朗; 山本義之; 河合勝彦 (担当:共著範囲:)2009年06月
  • CodeIgniter徹底入門
    河合勝彦; 鈴木憲治; 安藤建一 (担当:共著範囲:)2008年06月

MISC

  • 茨木智; 河合勝彦; 下野由貴; 青井一郎; 後藤良次; 杉浦豪軌 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017 187 -198 2017年09月
  • 下野由貴; 河合勝彦; 茨木智; 青井一郎; 後藤良次; 杉浦豪軌 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2016 301 -304 2016年09月
  • 企業と学生の価値共創における議論の分析
    青井一郎; 後藤良次; 杉浦豪軌; 長屋隆之; 河合勝彦; 茨木智; 下野由貴 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 391 -394 2015年11月
  • オープンなネットワーク時代の人口データ分析とシミュレーション
    河合 勝彦 日本人口学会第 67 回大会報告要旨集 59 -60 2015年06月
  • 企業と学生の価値共創活動について― 非技術系学生の実践
    河合勝彦; 青井一郎; 後藤良次; 杉浦豪軌; 長屋隆之 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 225 -228 2014年10月
  • アイデア市場の構築と課題
    河合勝彦; 長屋隆之 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 11 -14 2012年11月
  • オープンソースソフトウェアのハードウェアへの展開に関する考察
    高木浩一; 河合勝彦 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 135 -138 2012年11月
  • 企業のマネジメントにおけるソーシャルメディアの活用について
    河合 勝彦 情報システム学会第7回研究発表大会論文 2011年07月
  • 企業におけるソーシャルメディアの活用について−技術系商社におけるケーススタディ
    春日井直樹; 河合勝彦 日本情報経営学会 全国大会予稿集 319 -322 2011年06月
  • エージェントベース・モデルの人口学への応用について−経済学の観点からの考察−
    河合 勝彦 日本人口学会第63回大会報告要旨集 49 -50 2011年06月
  • 全国技術系勉強会マップ〜主催者からのメッセージ〜 FLOSS桜山勉強会
    河合 勝彦 情報処理 52 (4-5) 453 -453 2010年04月
  • オープンソースソフトウェア開発とコミュニティ
    河合 勝彦 情報システム学会第4回研究発表大会論文 B2-3 2008年12月
  • イノベーション普及とオピニオンリーダー
    河合勝彦; 酒井博章 第55回日本情報経営学会全国大会予稿集 141 -144 2007年11月
  • フリー・オープンソースソフトウェアと政府
    河合 勝彦 情報システム学会 第3回研究発表大会 E1-4 2007年11月
  • 情報市場と経済的意思決定
    河合 勝彦 情報システム学会 第2回研究発表大会論文 SOC-06 2006年12月
  • 小川正史; 河合勝彦 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2006 260 -263 2006年11月
  • 消費者間ネットワークを考慮した新製品普及の考察
    酒井博章; 河合勝彦 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 84 -87 2006年11月
  • 集合知を生む教育情報システム － Web2.0型教育のパイロットスタディ
    河合 勝彦 JSiSE2006 第31回全国大会講演論文集 277 -278 2006年08月
  • キャズムを乗り越えるマーケティング戦略 - エージェントベースモデルによるアプローチ
    酒井博章; 河合勝彦 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 362 -365 2006年03月
  • 新製品普及のダイナミックスとマーケティング戦略
    酒井博章; 河合勝彦 経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 332 -335 2005年11月

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：文部科学省: 科学研究費補助金基盤研究（C）
    研究期間 : 2009年 -2011年 
    代表者 : 河合 勝彦
     
    本研究は、未来の出来事を証券化して売買する予測市場を、企業の意思決定に活用する方法について考察した。具体的には、アイデアの売買をおこなう、選好・アイデア市場の活用について検討した。そして、その有効性を確認するために、オープンソースの予測市場ソフトウェアを改良し、学生を対象とした実験をおこなった。さらに、アイデアを創出するプラットフォームとしてマイクロブログを採用し、企業でのフィールドワークを実施した。
  • 日本学術振興会：文部科学省: 科学研究費補助金基盤研究（C）
    研究期間 : 2007年 -2008年 
    代表者 : 河合 勝彦
     
    本研究は, 新しい製品, サービス, 考え方等のイノベーションが, どのように社会(集団)に普及していくのか, ということを考察している. 従来. こうした普及の過程は, 集団全体としてのいくつかの特徴に基づいてモデル化(微分方程式モデル)されることが多かった. その一方, 本研究は, 集団における個人の特性や振る舞いを明示的に考慮する, 個人ベースのモデル(エージェントベース・モデル)を用いている. このモデル化によって, 集団が不均質である場合や個人間のつながりが特徴を持つ場合の, イノベーション普及の特徴を明らかにした.
  • 日本学術振興会：文部科学省: 科学研究費補助金奨励研究（A）
    研究期間 : 1999年 -2000年 
    代表者 : 河合 勝彦
     
    通常の新古典派数理経済モデルにおける経済主体の行動規範は、合理性の仮定(合理的選択理論)に基づいて組み立てられているが、この合理性の仮定だけでは、相互扶助行動を含めた人間の多様な行動様式を説明することには限界がある。たとえば、人間が他の人間を助けること(利他性)を説明するために、合理的選択理論では、その利他性を示す経済主体が、たまたま援助行動を選ぶような選好をもっていたのだという、アドホックかつ自家撞着的説明をするしか方法がなかった。 もちろん、近年における情報の経済理論および(進化)ゲーム理論の発展により、多様な経済主体が存在する状態における戦略的行動様式のモデル化はある程度可能になっているのだが、経済主体の多様性を増加させることによるモデルの複雑化と、そのモデルにおける均衡解の導出可能性には、著しいトレードオフの関係があるという弱点を否むことはできない。 本研究は、上述した従来の新古典派経済モデルの限界的側面を明らかにし、それと代替となるエージェントベースの経済シミュレーションモデル技法を提言するものである。その手法とは、電子計算機上に多様な経済エージェントからなる仮想経済を構築することにより、頻度依存型の生態環境における人間の適応的行動(特に相互扶助)の創発および進化を動学的に観察することである。このエージェントベースモデル、そして仮想経済を具現化するためのマルチエージェントシステムは、人間の認知的限界および生態学的性向を重視するが、これは従来の公共政策の限界を見いだすためにも、今後さらに探求される側面であると結論づけられる。

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