MF Researcher Database

研究者データベース

詳細

坪井　裕子 (ツボイ　ヒロコ)

  • 人間文化研究科臨床心理コース　寄附講座教授
メールアドレス： tsuboihum.nagoya-cu.ac.jp
Last Updated :2025/04/29

研究者情報

J-Global ID

研究キーワード

  • Rorschach   Playtherapy   Child Abuse & Neglect   

研究分野

  • 人文・社会 / 臨床心理学
  • 人文・社会 / 教育心理学

研究活動情報

論文

書籍

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 新しい社会的養育ビジョンに対応する児童養護施設の高機能化における心理支援の課題
    日本学術振興会：
    研究期間 : 2023年04月 -2027年03月 
    代表者 : 坪井裕子
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2025年03月 
    代表者 : 伊藤 亜矢子; 下田 芳幸; 坪井 裕子
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2020年04月 -2024年03月 
    代表者 : 村松 健司; 塩谷 隼平; 樋口 亜瑞佐; 坪井 裕子; 波多江 洋介
     
    問題と目的 本研究は、施設経験者の大学・短期大学を中心とした高等教育機関修学状況と施設経験者を送り出す施設が彼らの高等教育機関進学にあたって留意していることは何かを明らかにすることにより、先に実施した大学・短期大学への調査と比較検討することを目的とする。 方法 先行研究を参考に、高等教育機関進学における留意点に関する質問紙を作成し、事前に複数の施設関係者のチェックを受け、完成させた。回答者の負担を軽減するために、Google Formでの回答とした。調査対象者：全国の児童養護施設612ケ所（2020年３月末）の内、宛先が確認できた607施設の施設長に、調査への依頼を郵送した。2021年10月20日現在、116件の回答があった（回収率19.1%）。回答期限は2021年12月末としたため、今回は中間報告である。 結果 質問項目は、「全くそう思わない」から「大変そう思う」（文言は項目に沿うよう変更）までの５件法で回答を求めた。施設として高等教育機関への進学を薦めている割合は、薦めない割合（3.4%）よりも薦める割合が63.0%と圧倒的に高かった。ただ、進学する高等教育機関の社会的養護への理解を重視するかを質問した項目では、あまり重視しない割合が23.3%、重視する割合が35.3%とあまり差がない。次に、高等教育機関による社会的養護経験者への具体的支援で重視する内容を尋ねたところ、37.9％の施設が過去３年間の高等教育機関での休学・退学者が「いた」と回答した。休退学の理由は、休学では「心理的問題」「人間関係」が多く、退学の理由ではこれらに加えて「学習の問題」が多い傾向が見られた。 考察 施設経験者の大学生活では、学内のさまざまなネットワークに参加できるよう、大学関係者による心理的側面への、あるいは、対人関係上の積極的な介入が休退学を防ぐ要因になる可能性が示唆された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 吉武 久美; 光井 能麻; 中川 和之; 坪井 裕子
     
    本研究は、地震学の社会的普及を目指し、被災生活と地震学の関係を理解するために、地震学を含む事前の地学教育から被災時のストレス軽減に至る過程を想定し、事前の地学教育と被災時の心理状態との関係を明らかにすることを目的としている。このことから、本研究では研究期間中に面接調査およびアンケート調査を用いて研究を実施する。まず、2016年の熊本地震の被災者であり、かつ小学生時代にも熊本県で生活をし、同じ教員から理科教育を受けていた人々を調査参加者とした面接調査を行った。 本年度は被災地における対面を中心とした面接調査を実施した。2016年の熊本地震で大きな被害を受けた熊本県上益城郡益城町において、被災経験をした成人（18名）にインタビューを行った。インタビューでは被災経験を尋ねることから、倫理的配慮のもと臨床心理士が同席し、面接参加者と面接者の3名で一人当たり40分から60分程度のインタビューを行った。インタビューの内容は、被災当時の居住地域、小学生のころの理科教育の内容（具体的な授業内容や地域の土地の成り立ちや地層や断層の学びについてなど）、被災時の状況（前震、本震での被害や避難時の状況など）、現在の生活一般の回復状況、被災時における有益な支援や心のサポートについてなどであった。前震と本震の揺れをどのように経験したのか、避難時の様子や避難先での状況、その後の個々人の生活状況や被害からの回復について貴重な話を聴きとることができた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2018年04月 -2023年03月 
    代表者 : 坪井 裕子; 鋤柄 増根
     
    本研究は，社会的養護の環境にある子どもたちの心理的な危機状態からの回復と，健全な発達支援に焦点をあて，施設における対応や支援の工夫を検討するものである。最終的には児童福祉施設における包括的な支援モデルの構築を目的としている。2021（令和3）年度に行った研究の成果は以下の通りである。 １．児童福祉施設入所児への切れ目のない「発達支援」アプローチの開発 （１）心理教育プログラムの開発・実施：複数の児童養護施設の協力を得て，子どもへの心理教育プログラムを継続的に実施しているが，2021年度は、Covid-19の影響で、心理教育プログラムの実施が中止になった時期があった。そのため予定していた心理教育プログラムの継続的な実施及びデータ収集が遅れ気味となっている。そこで，施設職員への調査を実施し，心理教育への関わりと職員の意識に関するデータをまとめて学会発表等を行った。また施設における自立支援の現状についての学会発表も行った。小中学生のプログラムについては，プログラム開発を中心にまとめた論文を現在学会誌に投稿中である。 （２）施設児の特徴に関する研究：施設入所児の特徴に関する研究として質問紙調査および半構造化面接を随時実施してきたが、2021年度はCovid-19の影響で，データを取ることができなかった。現在収集できているデータを分析してまとめる作業に入っている。 ２．切れ目のない包括的親子支援に関する研究：施設のインケア、リービングケア、アフターケアを切れ目なく行うことが重要であると考えたため，施設における自立支援の中でも特に「生い立ちの整理」の現状についての調査を行い，学会発表を行った。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2017年04月 -2020年03月 
    代表者 : 村松 健司; 塩谷 隼平; 妙木 浩之; 金丸 隆太; 坪井 裕子; 波多江 洋介
     
    協力を得えられた全国47施設に、新人、全職員合わせて計4回の調査を行った。1、2年目のスタッフの離職は低くないが、中堅スタッフのバーンアウト得点はより高く、新人のみに注目した離職防止だけでは十分でないことが示唆された。自由記述の分析から、待遇や社会的地位の問題に加えて、施設の人間関係や、小規模化してからのグループホームでの困難が示唆された。また、そういったことを施設（管理職）が迅速に改善できるか、あるいは児童福祉の特殊性、さらには女性職員の人生設計などへの配慮が離職防止につながる可能性が見出された。困難な子どもの対応を行っている児童養護施設スタッフの職場環境改善に必要な分析がさらに求められる。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2016年04月 -2020年03月 
    代表者 : 松本 真理子; 鈴木 健一; 坪井 裕子
     
    日本に在住する外国にルーツをもつ外国人児童を対象として、ウェルビーイングを明らかにすること、日本語能力との関連を検討することを目的とした。特に、彼ら自身の幸福感について文章完成法を用いて、国際比較研究を行うことによって、研究が皆無であった質的アプローチも試みた。 その結果、総じて外国にルーツを持ち日本に在住する外国人児童のウェルビーイングは高くないこと、現場での彼らに対する教育についてはフィンランドの学校現場との比較から課題が多いことが示された。特に日本語能力が低い児童においては、ウェルビーイングが高くないこと、また担任教師の存在が大きいことが示され現場に有効な知見を発信することができた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2012年04月 -2017年03月 
    代表者 : 鈴木 伸子; 松本 真理子; 森田 美弥子; 五十嵐 哲也; 坪井 裕子
     
    本研究の目的は、日本人児童の学級内の対人交渉方略と学級適応感との関連を検討すること、および日本とフィンランドの子どもの学校生活に関する対人交渉方略の比較を行い、日本の子どもの特徴を明らかにすることであった。主な結果として、承認感が高く被侵害感が低い児童は，承認感が低く被侵害感が高い児童より互恵的な方略を用いやすく，非言語的攻撃・抑制などの一方向的な方略を用いにくかった。また、日本の子どもの自己変化志向、フィンランドの子どもの他者変化志向が顕著であった。この特徴は８年生でより顕著になった。さらに、児童福祉施設に入所している児童の対人交渉方略の特徴を検討した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2012年04月 -2014年03月 
    代表者 : 松本 真理子; 窪田 由紀; 森田 美弥子; 坪井 裕子; 福和 伸夫; 坪井 裕子
     
    目的は次の2点、１）学校現場における心の減災教育に関する現状と教員の意識を把握する、２）児童生徒を対象とした心の減災能力育成と心の健康な発達促進を統合したモデルに沿って心の減災心理教育プログラムを開発することである。 結果は以下の通りであった。1）A県内の幼稚園，小学校，中学校，高等学校，特別支援学校の計1299校と教員1285名を対象とした質問紙調査の結果，心の減災心理教育を実践する学校は極めて少ないことが示された。2）通年3回型(ストレス対処法、認知修正、対人関係)心理教育プログラムの開発を行い、試行授業および効果測定を実施した結果、1回の授業でも効力感や自尊感情が向上することが示された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2006年 -2008年 
    代表者 : 松本 真理子; 森田 美弥子; 栗本 英和; 青木 紀久代; 松本 英夫; 灰田 宗孝; 坪井 裕子; 鈴木 伸子
     
    子どものロールシャッハ法に関する多角的視点からの研究を包括することによって、現代に生きる日本人一般児童のパーソナリティの特徴が解明され、また日本における被虐待児の心理的特徴も明らかにされた。さらに脳画像と眼球運動という生理学的視点からも子どものロールシャッハ反応の意味するものについてアプローチした結果、国内外において初の知見が得られ、さらに発達障害児との比較などについて、現在、研究を継続中である(平成21年度~25年度科学研究費基盤研究(B)(課題番号21330159)にて継続)。 これまでに得た知見は国内外の学会および論文として既に発表している。平成21年度中には図書として成果の一部を刊行する予定である(2009年9月刊行予定)。

その他のリンク

researchmap


Copyright © MEDIA FUSION Co.,Ltd. All rights reserved.