MF Researcher Database

研究者データベース

詳細

板倉　健 (イタクラ　ケン)

  • 経済学研究科経済学専攻　教授
メールアドレス： itakuraecon.nagoya-cu.ac.jp
Last Updated :2024/03/19

研究者情報

学位

  • Ph.D., Purdue University,（2004年05月）

J-Global ID

研究キーワード

  • 国際貿易   計算可能な一般均衡   応用一般均衡分析   国際貿易分析プロジェクト   自由貿易協定   

研究分野

  • 人文・社会 / 経済政策 / 国際貿易
  • 人文・社会 / 経済統計 / CGEデータベース

経歴

  • 2021年05月 - 現在  東北大学大学院経済学研究科 ポリシーデザインラボ客員教授
  • 2014年04月 - 現在  名古屋市立大学大学院経済学研究科 経済学専攻教授
  • 2016年09月 - 2017年07月  Purdue UniversityCenter for Global Trade AnalysisVisiting Scholar
  • 2007年04月 - 2014年03月  名古屋市立大学大学院経済学研究科 経済学専攻准教授
  • 2008年09月 - 2009年08月  The World BankDevelopment Prospect GroupVisiting Researcher
  • 2008年03月 - 2008年03月  University of New South WalesAustralian School of Business,Visiting Scholar
  • 2006年10月 - 2007年03月  名古屋大学大学院国際開発研究科国内客員研究員
  • 2005年04月 - 2007年03月  名古屋市立大学大学院経済学研究科 経済学専攻講師
  • 2005年10月 - 2006年03月  名古屋大学大学院国際開発研究科国内客員研究員
  • 2004年 - 2005年  パデュー大学国際貿易分析センター及び SEAS Labリサーチアソシエイト
  • 1996年 - 1998年  世界銀行コンサルタント

所属学協会

  • 環太平洋産業連関分析学会   日本国際経済学会   

研究活動情報

論文

書籍

  • Ing, Lili Yan; Richardson, Martin; 浦田, 秀次郎; 板倉, 健; 岡部, 美砂; 三浦, 秀之 勁草書房 2020年12月 ISBN: 9784326504770 ix, 317p
  • “Taking Part in RCEP: CGE Analysis Focusing on Industrial Impact,” in Designing Integrated Industrial Policies
    Shigeru Thomas Otsubo; Christian Samen Otchia (担当:分担執筆範囲:Chapter 17 in Vol. II)Routledge 2020年
  • “The Contribution of Productivity Linkages to the General Equilibrium Analysis of Free TradeAgreements,” Chapter 12 in Ianchovichina and Walmsley eds., Dynamic Modeling and Applications for Global Economic Analysis
    Cambridge University Press 2012年
  • 「TPP, FTAAP の経済効果分析:Dynamic GTAP モテ?ルによるシミュレーション」第 8 章, 浦田秀次郎, 21 世紀政策研究所(編),『日本経済の復活と成長へのロート?マッフ?』
    文眞堂 2012年

講演・口頭発表等

  • Global Value Chains and Trade Response to Trade War  [通常講演]
    Ken Itakura
    日本国際経済学会 第78回全国大会 2019年09月 口頭発表（一般）
  • Incorporating Global Value Chains into the Dynamic GTAP Model  [通常講演]
    Ken Itakura
    22th Annual Conference on Global Economic Analysis 2019年06月 口頭発表（一般）
  • Effect of Non-Tariff Measures as Fixed Costs on Trade and Welfare: A Case of ASEAN Countries  [通常講演]
    Ken Itakura
    日本国際経済学会 第76回全国大会 2017年10月 口頭発表（一般）
  • 経済連携協定等による海運産業への影響について  [通常講演]
    運輸政策研究機構 国際問題研究所主催, 経済連携協定等と海上貿易への影響に関するセミナー 2013年
  • Impact of Regional Integration in ASEAN: Economy-wide Simulation Analysis  [通常講演]
    3rdTechnical Meeting on the ASEAN Economic Community Blueprint Mid Term Review (MTR) Project, Economic Research Institute for ASEAN and East Asisa (ERIA) 2012年

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2025年03月 
    代表者 : 板倉 健
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2019年04月 -2022年03月 
    代表者 : 板倉 健
     
    本研究の成果は、貿易自由化と貿易紛争を分析可能とするグローバルCGE（計算可能な一般均衡）モデルを開発し、経済連携協定と貿易摩擦の影響を複数の将来政策シナリオによるシミュレーションにより定量的に明らかにしたことである。また、分析モデルにグローバル・バリュー・チェーン(GVCs)を組み込み、中間財貿易を通じた他国への波及効果についても分析した。貿易自由化についてはCPTPPとRCEPを、貿易紛争については米中貿易戦争を対象とし、GVCsを通じた効果を分析し、国内外の学会で研究報告を行い論文を発表した。また国内地域への影響分析を目的として、分析モデルに都道府県を導入する新たな方法の開発に着手した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 利 博友; 大槻 恒裕; 板倉 健
     
    本研究の目的は、ＴＰＰからの米国撤退のコストを推定すること、及びグローバル・バリューチェーン（ＧＶＣ）を組み込んだ動学的ＣＧＥモデルを構築・応用してＣＰＴＰＰとＲＣＥＰの経済厚生と部門別生産量への影響を定量化し、従来の動学的ＣＧＥモデルから推定される結果と比較することである。米国がＴＰＰ／ＣＰＴＰＰのメンバーにならない場合、2035年までに実質ＧＤＰで約2,000億ドル獲得する機会を失う。 ＧＶＣ構造をモデルに追加すると、ＣＰＴＰＰ及びＲＣＥＰの下、多くの産業で生産量への影響を増大させる。一方、経済厚生への影響はＧＶＣ構造があるモデルとないモデルで大きな相違はないことが示された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2015年04月 -2019年03月 
    代表者 : 板倉 健; 小山田 和彦
     
    自由貿易協定 (FTA) や経済連携協定 (EPA) の増加にともない、その政策効果に関する実証研究が多く行われてきた。一方で、EPAによる貿易自由化効果に加えて投資自由化効果を、同時に一般均衡の枠組みで実証的に分析した研究は少なかった。研究成果として、グローバル応用一般均衡モデルを改良し、将来の政策シナリオを複数構築することで、TPPやRCEPなどメガFTAの経済効果を推計した。分析では海外直接投資受け入 れと2国間投資協定との実証モデルから得られた推計値を応用し、投資環境整備の効果と貿易自由化効果の両者を合わせて数量的に明らかにした。経済厚生上昇に投資自由化が大きく貢献する結果を得た。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2015年04月 -2019年03月 
    代表者 : 大坪 滋; 梅村 哲夫; 松永 宣明; 大野 泉; 板倉 健; MASWANA J.C.; スクサバン ヴィサテップ; Otchia Christian; メンデス カルロス
     
    開発途上国に貧困削減をもたらす経済成長と雇用創出のエンジンとして、国内産業の持続的な育成は不可欠である。グローバリゼーション下、限られた政策スペースと厳しい国際競争の中で模索する途上国の現状を踏まえ、「持続可能な開発目標」に謳われるインクルーシブな産業振興を図る「統合型産業政策」のデザインを目指した。１１カ国２６名の研究者・開発政策実務者の国際共同研究の成果は、学術論文、国際学会、参加途上国での政策立案等を通じて発信され、最終成果は2冊組の英文書籍として、産業振興を通した経済成長とインクルーシブな開発の同時実現、公共と民間の協働の実現をを模索する世界の開発コミュニティに向けて発信された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2016年 -2018年 
    代表者 : 板倉 健
     
    自由貿易協定や経済連携協定(EPA)の締結増加にともない、その政策効果に関する実証研究が数多く行われた。一方で、EPAによる貿易自由化効果に加えて、投資自由化効果を、応用一般均衡の枠組みで分析した研究は少なかった。研究成果として、グローバルモデルを改良し、将来政策シナリオを複数構築することで、TPPやRCEPなどメガFTAの経済効果を推計した。分析では海外直接投資受け入れと2国間投資協定との実証モデルから得られた推計値を応用し、投資環境整備の効果と貿易自由化効果の両者を数量的に明らかにした。派遣先のパデュー大学国際貿易分析センターでの研究活動がとくに有効であり、モデル開発の成功につながった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2013年04月 -2016年03月 
    代表者 : 利 博友; 大槻 恒裕; 板倉 健
     
    2015年10月、ＴＰＰ協定交渉が大筋合意に至った。本研究の目的は、（１）想定されるＴＰＰ拡大のシークエンスを動学的ＣＧＥモデルに組み込み、政策的な意味合いを持つ結果を示すこと、及び（２）ＴＰＰの直接的経済効果だけでなく、ＴＰＰに起因するところが大きい日本の農政改革と競争促進による生産性への影響を評価することである。農政改革が日本農業の生産性の向上をもたらす場合、乳製品を除いて、農産品と加工食品へのマイナスの影響が大幅に減少することが示された。競争促進によって生産性が向上する場合、すべてのメンバー国において経済厚生が大きく増加する。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2012年04月 -2015年03月 
    代表者 : 永野 護; 板倉 健
     
    本研究は、アジア・オセアニア地域企業を標本とし、海外進出の際にCBMAとGFFDIのいずれを選択するのか、その決定要因と経営パフォーマンスの関係について検証した。本研究の結論は次の通りである。第一に進出相手国の人口規模、一人当たり所得、法人税率、はCBMAとGFFDI双方の選択を促す。第二に進出相手国の投資家保護法制の整備は、企業にCBMAを選択する誘因を与える。第三に進出相手国の知的財産法制の整備は、GFFDIを選択させる。第四にすでに進出相手国への進出実績がある場合は、GFFDIが好まれる。第五に海外進出前に累積株価収益率が高い場合はGFFDIが選択される確率が高い。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2012年04月 -2015年03月 
    代表者 : 板倉 健; 小山田 和彦
     
    動学的グローバルCGEモデルの開発と海外直接投資（FDI）のより理論整合的な組込みが本研究の目標であった。Dixon, Jerie and Rimmer (2015)を基礎として、財の差別化を扱う代表的な国際貿易モデル (Armington(1969), Krugman (1987), Melitz (2003))を共通の定式化によって実装することを可能にする輸出モジュールを開発した。この輸出モジュールの開発は、Helpman, Melitz and Yeaple (2004) を理論的基礎として、輸出とFDIを動学的グローバルCGEモデルに組み込むために非常に重要な役割を果たしている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2010年 -2012年 
    代表者 : 利 博友; 大槻 恒裕; 板倉 健; ローランド ホルスト デイビッド; ヴァンダーメンズブルグ ドミニク
     
    多角的貿易交渉が難航する中、アジア諸国は近年積極的に自由貿易協定(FTA)を締結してきた。本研究では、世界全体の自由貿易に到達するまで、どのようなFTAのシークエンシングがアジア諸国にとって有益であるかを検証した。主な結果として、(1) 二国間FTAを推進していくよりも、より広域のFTAを推進してくことが望ましい、(2) 東アジア地域包括的経済連携(RCEP)の交渉が遅れている中、日本はまずTPPに参加し、続いてEUとのFTA及びRCEPを比較的近い将来に実現することが望ましいことが示された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2008年 -2010年 
    代表者 : 板倉 健
     
    自由貿易協定や経済連携協定の影響を、各国経済とともに我が国の地域別(都道府県別)についても計算可能である経済モデルとデータベースを開発することが本研究の目的である。研究成果として、既存CGEモデル・データベースを改編拡張するためのプログラム環境を開発整備することができた。このプログラム環境の応用として、非関税障壁試算、産業分割プログラム、需要関数推計を行うことが可能となった。既存データベースの更新ペースに合わせた、プログラム環境の更新手順も整えた。地域モデルの完成に向けた研究を今後も継続する。

委員歴

  • 2020年11月 - 現在   内閣府経済社会総合研究所   客員主任研究官

その他のリンク

researchmap


Copyright © MEDIA FUSION Co.,Ltd. All rights reserved.